「AIが得意なのはベテラン開発者の時短だった」 若手が採られない時代に積み上がる「人材負債」: 開発リーダーはAIのROIを何で測っている?

SlashDataは、AI開発ツールの投資対効果を開発者の経験年数別に分析した結果を公開した。反復作業に費やす時間が減ったと回答した開発者は、経験16年以上では62%だった一方、経験2年以下では42%にとどまった。

» 2026年11月11日 12時00分 公開
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 調査会社SlashDataは2026年10月6日(現地時間)、開発者の経験年数とAI開発ツールのROI(投資対効果)の関係を分析したブログ記事を公開した。同社の開発者調査「Developer Nation」の2026年第1四半期版に基づく。

 調査によると、開発におけるAIの用途として最も多かったのは、コーディングに関する質問への回答にAIチャットbotを使うこと(53%)だった。開発環境に直接統合されたAI開発ツールやAIエージェントを使う開発者は42%で、2024年第1四半期の調査の30%から大きく増えた。

 アプリケーションへのAI機能の追加(22%)、モデルの構築(9%)、ハイパーパラメーター(学習設定値)の微調整(8%)は少数にとどまった。SlashDataは、統合型ツールを使う42%の開発者について、ROIの測り方と、誰がそのROIを生み出しているかを分析した。

開発のリーダー層はAIのROIを何で測っている?

 CTO(最高技術責任者)などのソフトウェア開発組織のリーダー職に就き、AIツールを使う開発者のうち、75%がAIのメリットはそれに要する労力を上回ると回答し、労力の方が大きいとの回答は5%だった。

 AIのROI指標として最も多く挙がったのは「時間の節約または生産性の向上」(40%)で、「成果物の品質向上」(38%)が続いた。SlashDataは、開発者がこれらの指標通りの効果を実感しているかどうか、全ての開発者が同じ効果を得ているかどうかが問題だとしている。

リーダー層の開発者がAIツールのROIを測る指標(提供:SlashData)

 AI開発ツールで仕事がどう変わったかを尋ねると、70%がコードの品質と一貫性が「大幅に」または「やや」向上したと回答し、低下したとの回答は10%だった。一方、反復作業に費やす時間は、49%が減ったと回答したが、38%は増えたと回答した。ドキュメントやフォーラムを読む時間については、減ったという回答と増えたという回答が、共に40%だった。

 SlashDataは、AI開発ツールによるコードの品質向上は多くの開発者が実感している一方、作業時間については、短縮した人と増えた人に分かれていると説明する。この違いを生む要因の一つが、開発者の経験年数だと指摘している。

AI開発ツールの導入が開発者の仕事に与えた影響(提供:SlashData)

経験者ほどAIによる時間短縮を実感

 AI開発ツールの利用によって反復作業に費やす時間が減ったと回答した割合は、経験2年以下の開発者では42%で、増えたと回答した44%と拮抗(きっこう)した。一方、経験16年以上では、減ったという回答が62%、増えたという回答が25%だった。

 ドキュメントやフォーラムを読む時間についても、経験2年以下では、減ったという回答が32%、増えたという回答が48%だったのに対し、経験16年以上では、それぞれ51%、26%となり、減ったという回答が増えたという回答を上回った。どちらの時間についても、減ったと回答した割合は、経験年数が長いほど高くなる傾向が見られた。

 AIは、必要な情報が何かを既に把握している開発者が、情報を探す時間を短縮するとSlashDataは指摘する。リーダー層が最も重視する時間の節約という指標では、AIの効果は開発者が持ち込む実務経験に比例しているようだとしている。

経験年数別に見た、AI開発ツールによる反復作業の時間とドキュメントやフォーラムを読む時間の変化(提供:SlashData)

若手開発者の雇用減が招く「人材負債」

 SlashDataは、AIのROIが経験によってもたらされるなら、時間の節約を根拠にAIへの投資の妥当性を説明すると、気付かないうちに若手よりシニア開発者の採用が有利になると指摘し、その兆しはスタンフォード大学のレポート「AI Index」の2026年版の222ページ目に既に表れている可能性があるとしている。

 同レポートによると、米国の22〜25歳のソフトウェア開発者の雇用人数は、2025年9月時点で2022年のピークから約20%減少した。一方、より年齢の高い層では雇用人数が増えている。この差が続けば、経験豊富な開発者はかけがえのない存在になる一方、若い新卒者は採用されなくなる恐れがあるという。

 SlashDataは、AIの効果は開発者が長年の実務で身に付けた経験に左右されるとし、若手の人員が既に減りつつある中で、現在のROIを支えている経験豊富な開発者を含む人員構成は、数年後には維持できないかもしれないと指摘する。

 企業は、若手を採用せずに抑えた人件費の代償として、5年後には、どの競合も同じ人材を求める市場で、希少なシニア開発者を採用するコストを払うことになる。その負担は、シニア開発者が社内に後継者のいないまま辞めたときに表面化するという。

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