IDCジャパンが2015〜2019年のストレージソフトウェア市場の予測を発表。ユーザー企業の運用自動化推進やデータ活用の本格化が、ストレージソフトウェア市場を拡大させるとしている。
IDCジャパンは2015年1月21日、国内ストレージソフトウェア市場の2015年上半期の売り上げ実績と2015〜2019年の予測を発表した。それによると、2015年上半期の国内ストレージソフトウェアの売上は427億3200万円、前年比成長率は5.0%のプラス成長だった。また、2015年通期の国内ストレージソフトウェア売上は867億6000万円、2014年〜2019年の年間平均成長率(CAGR:Compound Annual Growth Rate)は4.2%、2019年の市場規模を1019億6800万円と予測している。
IDCジャパンでは、ストレージソフトウェア需要を押し上げている主な要因として、「ITインフラの運用効率化/自動化への要求が高まっていること」「ソーシャル、モバイル、IoT(Internet of Things)などの活用に取り組むユーザーが増えてデータ量が飛躍的に増えていること」を挙げている。加えて、データ保護や可用性対策への支出も堅調だという。
ただし、ストレージソフトウェアは、ハードウェアに標準搭載するといった提供方法も想定される。ベンダーの販売方法次第で「ストレージソフトウェア」と分類されない可能性があるため、ストレージソフトウェア市場規模予測には「不確定要素を含む」としている。
この調査結果を受け、IDCジャパン エンタープライズインフラストラクチャ リサーチマネージャーの鈴木康介氏は、今後、国内ユーザー企業の多くが大容量データを活用するようになると分析。その際、ストレージインフラそのものは「ソフトウェアを高度に利用した洗練された仕組みへと改革される」としている。
また、運用の自動化を進めるユーザーが増えることもストレージソフトウェアの需要を後押しするが、一方で、ストレージソフトウェア単体ではなく、統合的なIT運用管理ソフトウェアが提供する機能を利用するユーザーも出てくる。このため、ストレージソフトウェアの選択肢が多様化すると予測している。
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