IDCジャパンが、2016年第2四半期の国内サーバ市場動向の調査結果を発表。市場規模は対前年同期比20%減、出荷台数も同10%減と、大幅なマイナス成長となった。
IDCジャパンは2016年10月11日、2016年第2四半期(4〜6月)の国内サーバ市場動向の調査結果を発表した。国内サーバ市場は、2016年1〜3月の第1四半期に続いて減少。市場規模は前年同期比20%減となる974億円で、出荷台数は同10%減の11万2000台だった。要因は、前年同期にあった大型案件がなかった反動と、x86サーバの低迷によるものと推測される。「前年同期は、銀行向けのメインフレームやHPC(High Performance Computing)専用機による大型案件が存在したが、今期はこれらの案件を補う案件がなかった」(IDCジャパン)。
x86サーバ分野では、出荷額が対前年同期比11.4%減となる687億円で、出荷台数は同10%減の11万1000台だった。これまでのx86サーバ分野では、仮想化を用いたサーバ集約のトレンドから、出荷台数こそ減少しても、仮想化を目的にメモリやストレージなどのオプションを追加する意向によって平均単価は高い傾向にあった。しかし今期は、2009年第3四半期(7〜9月)以来、27四半期ぶりに出荷額が前年同期比で10%以上減少した。
IDCジャパンは、今期x86サーバの平均単価が下落した主な原因として、「ODM(Original Design Manufacturing) Direct」と呼ばれる、メーカーへ直接発注する個別設計サーバの出荷台数比率が上昇したことを挙げている。個別設計サーバは、総じて平均単価を低く抑えられる。今期、個別設計サーバの出荷台数がx86サーバ分野に占める割合は、過去最大の16.6%だった。これは、ODM Directを採用するクラウドサービスプロバイダーが増えたためと推測され、今期の個別設計サーバの出荷台数は対前年同期比で5.8%増加している。
ベンダー別の出荷額では、前期に続いてトップは富士通だった。ただし富士通も、前年同期にあったHPC専用機の大型案件を補うほどの出荷がなく、マイナス成長だった。2位はNEC、3位は日本ヒューレット・パッカード(HPE)、4位はIBM、5位は日立製作所、6位はデル。いずれも2桁のマイナス成長だった。
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