CEOの8割が従業員のスキル不足を懸念 PwCが「第22回世界CEO意識調査」発表：「効果的なイノベーションを阻害」

PwCは「第22回世界CEO意識調査」の結果を発表した。「自社の従業員に対して、業務上必須のスキルが不足していることに不安がある」と回答した割合は8割。スキル不足の結果「効果的なイノベーションが創出されない」などの悪影響が出ていた。

[＠IT]

　PwC Japanは2019年10月18日、「第22回世界CEO意識調査」の結果を発表した。それによると、調査対象CEOの8割が「自社の従業員に対して、業務上必須のスキルが不足していることに不安がある」と回答し、従業員のスキル不足を解決する施策としてCEOの関心を集めているのは「既存スタッフに対する大規模な再教育」だった。

スキル不足に対するCEOの懸念

　「社内人材の必須スキルの不足や欠如」は、自社事業にとってどの程度の懸念、不安材料であるかを聞いた。その結果、「非常に強い懸念や不安がある」や「いくばくかの懸念や不安がある」と回答したCEOの割合は合計79％だった。こうした懸念を示す割合は、2013年までは50％台だったのに対して、2015年以降は70％以上に急上昇している。

スキル不足に対するCEOの懸念（出典：PwC）

　従業員に必須なスキルが欠如した結果として「効果的なイノベーションが創出されない」（55％）や「想定を超える人件費増大」（52％）、「品質水準や顧客体験への悪影響」（47％）といったマイナス効果が出ている。

　PwCによると、このような懸念は新技術の台頭に呼応するもので、世界中でその傾向が見られるという。その中でも懸念を示す割合が高いのは日本（95％）や中欧／東欧（89％）で、イタリア（55％）やトルコ（45％）は低かった。

CEOが従業員に求めるのは「グローバルな経験」ではなく「技術に精通」