在宅勤務でも成果は変わらない？ ビッグローブが「在宅勤務に関する意識調査」の結果を発表：9割が「通常時でもリモートワークは可能」

ビッグローブが発表した「在宅勤務に関する意識調査」の結果によると、通常時でもリモートワークは可能だと回答した人の割合は9割弱。在宅勤務によってストレスが減ったとの回答は6割弱、成果が出るようになった人は3割強だった。

[＠IT]

　ビッグローブは2020年3月31日、「在宅勤務に関する意識調査」の結果を発表した。それによると、通常時でもリモートワークは可能だと回答した人の割合は9割弱に達し、在宅勤務によってストレスが減ったとの回答は6割弱、成果が出るようになった人は3割強だった。

「通常時でも在宅勤務可能で、取引先にも受け入れられる」

　調査の詳しい内容は次の通り。

　新型コロナウイルス感染防止対策として会社から在宅勤務の指示が出ている全国の20〜60代の男女899人に、通常時でも在宅勤務などのリモートワークは可能だと思うかとの問いに対して、「そう思う」と回答した人の割合は40.5％、「ややそう思う」は48.2％で、合計88.7％が通常時でもリモートワークが可能だと回答した。「あまりそう思わない」は9.2％、「そう思わない」は2.1％だった。

通常時でもリモートワークは可能か（出典：ビッグローブ）

　「新型コロナウイルス対策としての在宅勤務推奨（強制）方針は、取引先（顧客や協力会社）に受け入れられていると思うか」との質問に、「そう思う」と回答した人の割合は35.8％、「ややそう思う」は54.6％で、合計90.4％が受け入れられていると回答した。

ストレスは減るが、仕事の成果は変わらない？

　次に、直近3週間で週に1日以上在宅勤務をしている全国の20〜60代の男女1000人に対してストレスについて聞くと、多くの人が在宅勤務によってストレスが減ったと回答した。具体的には、「通勤頻度が減ることによってストレスはどのように変化したか」との質問に、「減った」と回答した割合は29.7％、「やや減った」は26.9％、「やや増えた」は15.1％、「増えた」は6.8％、「変化はない」は21.5％だった。仕事環境や人間関係などを総合した自身の仕事に関するストレスについては、「減った」が22.7％、「やや減った」が27.5％、「やや増えた」が16.3％、「増えた」が7.2％、「変化はない」が26.3％だった。

　一方、在宅勤務によって仕事に成果が出たという人は少なかった。「在宅勤務をすることで自身の仕事に対する成果はどのように変化したか」との問いに、「変化はない」と回答した人の割合が最も多く、41.9％。「成果が出るようになった」は8.1％、「やや成果が出るようになった」は25.1％で、成果が出るようになった人の割合は3割強にすぎない。それに対して「あまり成果が出なくなった」と回答した人の割合は20.7％、「成果が出なくなった」は4.2％だった。

在宅勤務による仕事への影響（出典：ビッグローブ）

　最後に、在宅勤務を経験した上で、出社する必要がある（した方が良い）と思うタイミングを聞いたところ、最も多い回答は「社外の打ち合わせ（来客）」で43.4％（複数回答）を占めた。次いで、「社内の案件打ち合わせ」が38.8％、「社内の定例会議」が29.2％、「請求書や契約書などの事務処理」が27.7％、「個人情報を扱う業務をするとき」が21.5％だった。「出社する必要はない」との回答は、12.8％にすぎなかった。