ビッグローブが発表した「在宅勤務に関する意識調査」の結果によると、通常時でもリモートワークは可能だと回答した人の割合は9割弱。在宅勤務によってストレスが減ったとの回答は6割弱、成果が出るようになった人は3割強だった。
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ビッグローブは2020年3月31日、「在宅勤務に関する意識調査」の結果を発表した。それによると、通常時でもリモートワークは可能だと回答した人の割合は9割弱に達し、在宅勤務によってストレスが減ったとの回答は6割弱、成果が出るようになった人は3割強だった。
調査の詳しい内容は次の通り。
新型コロナウイルス感染防止対策として会社から在宅勤務の指示が出ている全国の20〜60代の男女899人に、通常時でも在宅勤務などのリモートワークは可能だと思うかとの問いに対して、「そう思う」と回答した人の割合は40.5%、「ややそう思う」は48.2%で、合計88.7%が通常時でもリモートワークが可能だと回答した。「あまりそう思わない」は9.2%、「そう思わない」は2.1%だった。
「新型コロナウイルス対策としての在宅勤務推奨(強制)方針は、取引先(顧客や協力会社)に受け入れられていると思うか」との質問に、「そう思う」と回答した人の割合は35.8%、「ややそう思う」は54.6%で、合計90.4%が受け入れられていると回答した。
次に、直近3週間で週に1日以上在宅勤務をしている全国の20〜60代の男女1000人に対してストレスについて聞くと、多くの人が在宅勤務によってストレスが減ったと回答した。具体的には、「通勤頻度が減ることによってストレスはどのように変化したか」との質問に、「減った」と回答した割合は29.7%、「やや減った」は26.9%、「やや増えた」は15.1%、「増えた」は6.8%、「変化はない」は21.5%だった。仕事環境や人間関係などを総合した自身の仕事に関するストレスについては、「減った」が22.7%、「やや減った」が27.5%、「やや増えた」が16.3%、「増えた」が7.2%、「変化はない」が26.3%だった。
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