特定のクラウドに依存する傾向 IDCがクラウドの国内需要に関する調査を実施：「まだ使いこなせていない」と考える企業が多い

IDC Japanが実施したクラウドの国内需要に関する調査によると、企業が複数のクラウドを利用することは一般化しつつあるが、実際に複数のクラウドを統合的に管理している企業の割合は約20％だった。

[＠IT]

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　IDC Japanは2020年12月21日、クラウドの国内需要に関する調査結果を発表した。それによると、企業が複数のクラウドを利用することは一般化しつつあるが、複数のクラウドを統合的に管理している企業の割合は約20％にすぎなかった。

　今後増加または減少すると思うクラウドの種類を聞いたところ、「増加すると思う」と回答した割合が高かったものは「SaaS」（52.0％）や「IaaS／PaaS」（41.2％）だった。増加する理由としては、「システムごとに最適が異なる」「コストの最適化」などが挙がった。

今後、クラウドの数や種類は増えるか減るか（出典：IDC Japan）

　それに対して「減少すると思う」と答えた割合が高かったものは「オンプレミス型プライベートクラウド（EPC）」（21.7％）や「ホスティング型プライベートクラウド（HPC）」（16.6％）だった。減少する理由としては、「ITガバナンスの強化や管理の簡素化」や「社内要因やスキルの不足」が挙がった。

複数のクラウド利用に関する懸念

　複数のクラウドを利用したときの課題や懸念では、「コスト管理／コスト削減」「全体的なセキュリティの強化」「クラウドごとに異なる運用管理の対応」などを挙げる人が多かった。

　IDC Japanは「企業のクラウド導入後の評価は良好だ。ただし、スキル不足によって、クラウドを使いこなしていないと考える企業も多い」と分析する。

　同社でITサービスのリサーチディレクターを務める松本聡氏は、「クラウドベンダーは差別化のためにも継続的に機能を強化する必要がある。しかし、ユーザー企業が新機能などを認知し、使いこなせなければ意味はない。ベンダーは、ユーザー企業のスキル向上を支援し続ける施策の強化が必要だ」と述べている。