アクセンチュアは、企業のセキュリティの優先度や現行のセキュリティ対策の有効性、セキュリティ技術への投資効果を調べた年次調査レポート「サイバーレジリエンスの現状 2021」を発行した。
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アクセンチュアは2021年12月21日、「サイバーレジリエンスの現状 2021(State of Cybersecurity Resilience 2021)」を発行した。これは企業のセキュリティの優先度やセキュリティ対策の有効性、セキュリティ技術への投資効果を調べたレポート。調査は世界18カ国(アジア太平洋、北米、南米、欧州)の「年商10億米ドル以上の企業」の経営幹部を対象に実施し、4744人から有効回答を得た。
同レポートによると、「サイバー攻撃手法が絶え間なく進化を続ける中、対応コストを維持できない」と考えている経営幹部の割合は81%で、前年の調査(69%)から増加していた。82%の経営幹部が「この1年間でサイバーセキュリティへの投資を拡大した」と回答しているが、不正アクセスの件数は1社当たり平均270件となっており、2020年よりも31%増加した。
アクセンチュアのケリー・ビッセル氏(アクセンチュア・セキュリティ グローバル統括)は次のように述べている。
「ビジネス成果を追求してサイバーセキュリティを軽視している企業はリスクに直面しやすい。サイバー攻撃に対応するためには、企業がサイバー脅威の状況を明確に把握した上で、ビジネスの優先課題の対応と成果創出との両立を図る必要がある」
アクセンチュアは同レポートの中で、「サイバー攻撃に対する耐性を持ち、セキュリティをビジネス戦略と連携させてサイバーセキュリティの投資効果を高めている企業群」を「サイバー先進企業」と定義。そうした企業に共通する特徴を6つ挙げている。
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