推進ベンダーが「産業用メタバースなら生産性向上と人材不足解消を両立させられる」とうたう、その根拠：産業用メタバースとデジタルツインの違いは？

IDC Japanは、国内の産業用メタバース／デジタルツイン市場動向の調査結果を発表した。IDC Japanは「同市場の発展によって、より良い働き方やより高い生産性、CO2排出量の削減、安全安心な社会などが実現する」としている。

[＠IT]

　IDC Japanは2023年2月6日、国内の産業用メタバース／デジタルツイン市場動向の調査結果を発表した。それによると、同市場は「機器の3Dデジタルデータの共有」「物理世界の商法取得」「仮想空間への人の参加」「シミュレーションと最適化」を経て、「自律化」するという。

産業用メタバース／デジタルツイン市場が発展するためのステップ（提供：IDC Japan）

　デジタルツインとは、現実世界の情報を基に仮想世界に構築したモデルで、さまざまなシミュレーションをする仕組み。IDC Japanによると、デジタルツインを推進してきた一部のベンダーが“メタバースブーム”に便乗し、デジタルツインを「産業用メタバース」（Industrial Metaverse）と言い換えているという。

　IDC Japanは「3D CAD」「IoT（Internet of Things）」「XR（eXtended Reality）」など“現実世界と仮想世界をデータでつなぐ技術”と、仮想世界でそれらをモデル化する“デジタルツイン基盤技術”が「産業用メタバース／デジタルツイン市場を発展させるための重要な鍵になる」としている。

IDC JapanがXRに注目する3つの理由

　IDC Japanは特にXRに注目している。それは以下の3つの理由からだ。