Windowsの最新バージョン「Windows 11 バージョン22H2(2022 Update)」は、当然のことながら、以前のバージョンよりもUI、機能、セキュリティが洗練、強化されています。しかし、これから大規模導入する企業にとって、仕様変更や既知の問題には注意が必要です。前回、既知の問題の一つを紹介しましたが、他にも多数存在するのです。
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Windowsデバイスを新バージョンにリプレースする場合、多くは「Windows 10」や「Windows 11 バージョン21H2」からのアップグレード、またはリプレースになると思います。「Windows 8.1」など、既にサポートが終了したバージョン(Windows 8.1は「2023年1月10日」にサポート終了)からリプレースする場合もあるでしょう。
機能の廃止や新機能への置き換え、仕様変更は、企業でそれまで利用してきた機能や管理手法が、Windows 11の最新バージョンでも同じように利用できるのかどうかに影響します。利用できない場合は、代替の機能やサービスに移行するなどの見直しが必要になります。
企業向けの機能としては、上記Webページ記載の一覧にあるように、USBドライブにWindowsをインストールして任意のデバイスで起動できる「Windows To Go」がWindows 10 バージョン1903で非推奨となり、バージョン2004で廃止されました(「ワークスペース作成ツール」が削除されました、画面1)。
「Windows 8 Enterprise」から利用可能になったこの機能は、「DirectAccess」と組み合わせて自宅や社外のデバイス上に企業のデスクトップ環境を再現し、安全な社内リソースへのアクセスを実現可能にするものでした。
テレワーク(リモートワーク)が推奨されたコロナ禍において、特にニーズの高い機能でしたが、それと入れ替わるように廃止されたことは残念なことです。Windows 8.1やWindows 10 バージョン1909以前のWindows To Goでテレワークに対応した企業もあったかもしれませんが、Windows 11や現在サポートされているWindows 10ではこの機能は利用できません。
代替ソリューションとしては、オンプレミスの「リモートデスクトップサービス(RDS)」で構築した仮想デスクトップ基盤(VDI)やクラウドベースの「Azure Virtual Desktop」「Windows 365クラウドPC」に企業のデスクトップ環境を用意し、リモートアクセスする方法があります。
「ソフトウェアの制限のポリシー(Software Restriction Policy:SRP)」は、前述した非推奨機能一覧ではWindows 10 バージョン1803で非推奨になったと記載されていますが、Windows 10以降サポートされなくなったことにも注意が必要です。
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