アジア企業（日本を除く）で急速に進むクラウド移行、予測される未来像は？ IDCがレポート：アジア太平洋地域（日本を除く）における予測トップ10

IDCによると、2025年までに、アジア（日本を除く）に拠点を置く企業2000社の65％で、クラウドがオンプレミスインフラに代わって、運用データを保存、管理、分析する主要な場所になる見通しだ。

[＠IT]

　IDCは2023年2月16日（シンガポール時間）、アジア太平洋地域（日本を除く）におけるIT運用の未来に関する予測レポートに含まれる10の予測の一つとして、「2025年までに、アジアに拠点を置く企業2000社の65％で、クラウドがオンプレミスインフラに代わって、運用データを保存、管理、分析する主要な場所になる」との見通しを明らかにした。

　IDCはこの予測レポートの中で、「Future of Operationsフレームワーク」を用いて、企業が「データ主導の運用」（DDO：Data-Driven Operations）を採用することで、意思決定のプロセスや有効性をどのように改善できるかを説明している。クラウドはDDOにおいて中心的な役割を担っており、これはIDCが2022年に世界規模で行ったIT運用の未来に関する調査の回答にも示されている。

　回答者の80％は、企業がオペレーショナルエクセレンス（運用の効率、効果の向上による競争優位の構築）とオペレーショナルレジリエンス（運用における強靭《きょうじん》性や回復力の構築）を達成するのに役立つという観点から、クラウドが重要または不可欠であると回答している。効率的で最適化された運用を実現するために必要な他の主要技術には、ロボティクス、複合現実ツール、エッジコンピューティング、5G、サイバーセキュリティが含まれる。