未来の働き方を目指すために：Gartner Insights Pickup（292）

未来の働き方を目指すには、今後、どのような取り組みへの投資が必要なのだろうか。

[Tori Paulman, Gartner]

ガートナーの米国本社発のオフィシャルサイト「Smarter with Gartner」と、ガートナー アナリストらのブログサイト「Gartner Blog Network」から、＠IT編集部が独自の視点で“読むべき記事”をピックアップして翻訳。グローバルのITトレンドを先取りし「今、何が起きているのか、起きようとしているのか」を展望する。

　私は日々、未来の働き方を実現しようとする組織と話している。彼らは一様にこう聞いてくる。「他の組織は何をしているのか？」「どんなベストプラクティスがあるのか？」。

　問題は、ベストプラクティスがまだ存在しないことだ。私たちは、ベストプラクティスが出てくる段階に至っていない。誰もが同じ船に乗り、正しい方向に自信を持ってこぎ出す方法を見つけ出そうとしている。

　だが、私たちにはデータがある。そのデータは、さまざまな理由から「常態に戻る」――つまり、パンデミック（新型コロナウイルス感染症の世界的大流行）前のオフィスに戻ることはないということを教えてくれる。

　もちろん、最も一般的な理由として挙げられるのは、従業員が通勤に時間をかける生活に戻りたがらないことだ。言うまでもなく、交通費や駐車場代、燃料代といったコストがかかるという理由もある。

　だが、さらに重要なことは、オフィスに戻っても、もはや財務リソースを有効活用できないことだ。不動産コストは、ほとんどの企業で支出の上位3位に入っている。従業員の生産性に極めてこだわりを持ちながら、ハイブリッドワークを採用し、オフィスワークとテレワークの時間の比率が3対2〜2対3だとすると、就業時間の40〜60％はオフィスが空いている計算になる。他の支出のいずれかで、40％が無駄になるという想定を許容できるだろうか？