DXをどのように進めたらよいか分からず、焦りを覚えている中小企業のDX担当者や経営者のモヤモヤを吹き飛ばし、DX推進の一歩目を踏み出すことを後押しする本連載。第4回は、人材不足などの課題が多い建設業界の中小企業が始めた、DXのための取り組みを紹介する。
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前回の記事では、医療現場でのDX(デジタルトランスフォーメーション)の実態とその成功への道筋について紹介しました。医療業界と同様、未曽有のの人員不足が課題となっている業界の代表が建設業界です。
今回は、建設会社ファンテックの取り組みを通し、建設業界が抱える課題、DXに関する構造の問題、そしてDXに向けた道筋について探ります。
ファンテックは、大阪府箕面市を拠点とし、関西、中国、四国圏を中心に基礎工事全般、主に杭基礎工事の施工と施工管理を提供している建設会社です。販売店を担当する三国産業を含めるとグループで約60人が従事しています。
2015年、経理、総務に異動した加藤直史さん(現在、同社専務取締役)は、ITによる業務改善に着目していました。
手始めに、会計ソフト「freee」の導入に踏み切りました。これまで紙で行っていた経理業務を、試行錯誤を重ねながら、数年かけてクラウド移行することに成功しました。
手応えを感じていた2021年、ファンテックは大きな苦境に立たされます。社員の大量離職という事件が起きてしまいました。それを受けて給与制度の抜本改革を推進するなど、加藤さん自身も膨大な業務量に見舞われる中、新型コロナウイルスに感染し、1週間の隔離生活を送ることになりました。
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