フォーバルのGDXリサーチ研究所は、「中小企業のDXに関する実態調査 第2弾」の結果を発表した。中小企業経営者の4人に1人が「社員へのDX関連の資格取得や知識習得の推進、支援」や「DX推進のための人材確保、採用」に効果を感じていなかった。
この記事は会員限定です。会員登録(無料)すると全てご覧いただけます。
フォーバルのGDXリサーチ研究所は2023年3月13日、「中小企業のDXに関する実態調査 第2弾」の結果を発表した。これは中小企業の経営者を対象にDX(デジタルトランスフォーメーション)の取り組み状況について聞いたもので、1619人から有効回答を得た。
現在取り組んでいるDX施策について聞くと「現行業務(バックオフィス業務など)のデータ、クラウド化」と回答した人の割合が33.8%で最も多かった。
次いで、「利用しているITシステム・デジタル技術の最適化(整備、刷新)」が29.4%、「DX推進のための人材確保、採用」が12.0%だった。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.