Linux Foundationは、「Supporters of Chromium-Based Browsers」を発表した。このプロジェクトは、Chromiumエコシステムのオープンな開発を支援し、プロジェクトの持続可能性を確保することを目的としている。(2025年02月01日)
Alibaba Cloudは、Mixture of Expertアーキテクチャを採用した同社の大規模言語モデル「Qwen2.5-Max」のAPI提供を開始した。(2025年1月31日)
Linux Foundation Japanは、無料オンラインコース「Kubernetes入門」の提供を開始した。「Kubernetesやクラウドネイティブパターンを活用しようとしている人に最適だ」としている。(2025年1月31日)
TechTargetは2024年12月5日、SalesforceのPaaS「Heroku」のアップデートに関する記事を公開した。もし、Herokuを「2010年代の遺物」だと考えているのなら、考え直すべきだ。(2025年1月31日)
楽天モバイルが法人向けのAIチャットbotサービスをリリースした。企業規模の大小に関係なく、個々の社員が業務効率化のために使えるとアピールしている。(2025年1月30日)
日立製作所は、機密情報をセキュアに扱える「匿名バンク/ノーコードプラットフォームサービス」の販売を開始した。データ管理サービス「匿名バンク」と、ノーコードプラットフォーム「Canbus.」を組み合わせている。(2025年1月30日)
TechTargetは、「Jenkinsに代わるツール」を紹介する記事を公開した。CI/CDツール市場で人気のJenkinsからの切り替えを検討している開発者向けに、それぞれの強みなどを解説する。(2025年1月30日)
Synergy Research Groupの予測によると、ハイパースケールデータセンターの平均容量は今後4年でほぼ2倍、総容量は2030年までに、ほぼ3倍に到達するという。(2025年1月30日)
中国のAIスタートアップであるDeepSeekは、大規模言語モデル「DeepSeek-R1」と「DeepSeek-R1-Zero」およびDeepSeek-R1から蒸留した6つの小型モデルをオープンソースとして公開した。(2025年1月29日)
OpenAIは、Webにアクセスしてユーザーの代わりにタスクを実行するエージェント「Operator」のリサーチプレビュー版をリリースした。(2025年1月29日)
パーソルキャリアは「2025年 出社に関する実態調査」の結果を発表した。出社頻度の変化や出社回帰の有無、出社の必要性とその理由などを調べたもので、約6割が「出社は必要だ」と考えており、理想の出社頻度は週3回だった。(2025年1月29日)
世界経済フォーラムは2025年1月7日、「雇用の未来レポート2025」を公開した。これは、今後5年間に起こる労働環境の変化に関して、世界の主要企業のリーダーがどのような戦略を考えているかについて調査した結果をまとめたもの。(2025年1月29日)
JetBrainsはAIコーディングエージェント「Junie」を発表した。ルーティンワークを任せたり、パートナーとして複雑な作業に共同で取り組んだりできる。(2025年1月28日)
Seagate Technologyはクラウドストレージの利用に関する調査結果を発表した。クラウドを主なストレージ手段として利用している企業のうち、約6割が「今後3年間でクラウドストレージの容量が100%以上増加する」と予想していることが分かった。(2025年1月28日)
Gitプロジェクトは、オープンソースの分散バージョン管理システム「Git」の最新版となる「Git 2.48」を公開した。(2025年1月28日)
米ホワイトハウスは、AI関連技術の普及促進と高度な半導体、AIモデルの不正利用防止を目的とした新規則について発表した。(2025年1月27日)
Cloudflareは「Cloudflare DDoS脅威レポート第20版」を発表した。2024年第4四半期において、1Tbpsを超えるDDoS攻撃は対2024年第3四半期比で1885%増と大幅に増加していた。(2025年1月27日)
クラウドセキュリティベンダーのSysdigは、システムコールやログのキャプチャー、分析を支援する「Stratoshark」をオープンソースで公開した。(2025年1月27日)
非営利団体のHDMI Forumは、HDMIの新規格となる「HDMI 2.2」を発表した。2025年上半期中に仕様を公開予定だという。(2025年1月25日)
ガートナージャパンは、日本企業のデータ活用に関する調査の結果を発表した。これまでの調査と比べ、「全社的に十分な成果を得ている」と回答した企業の割合は増加していることが分かった。(2025年1月24日)