「環境変化に対応した技術者」になる道を探して：特集：岐路に立つIT技術者たち（1）

長らく続いた不況に、ようやく終わりの兆しが見えてきた。しかし、景気が回復したとしても、リーマンショック以前並みに案件数が増えることはもはやないだろう。環境の変化に対応するために、いまITエンジニアは「これから進む道」を考える岐路に立っているのではないだろうか。「スキルアップ」以外の選択肢、「別の道」の可能性を探る。

» 2010年05月10日 00時00分公開

[金武明日香，＠IT自分戦略研究所]

　2008年のリーマンショック以来長く続いた不況に、ようやく終わりの兆しが見えてきた。内閣府が発表した2010年2月分の景気動向指数（CI）によれば、景気の現状を示す一致指数は11カ月連続で上昇している。内閣府は「景気は改善している」との判断を示した。景気の動きについてはさまざまな見方があるが、「改善とまではいかないが、少なくとも底を打った感がある」という意見が増えつつある。

　「景気が回復したら、以前のように仕事ができるようになるのか。それとも別の道を模索しなければならないのか」――多くのITエンジニアが不安や疑問を抱えていることだろう。景気の流れを受けて、SI業界は今後どのように動いていくのか。そしてSI業界の動きは、ITエンジニアの働き方にどのような影響を与えるのだろうか。本特集「岐路に立つITエンジニアたち」では、いくつかの「道」を提示していく。

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SI業界の売り上げ、2009年は過去最大の減少

　まずは、SI業界の現状から確認しよう。経済産業省が発表する「特定サービス産業動態統計調査」によれば、調査を開始した1994年以来、「受注ソフトウェア」の売り上げは増加の一途をたどってきた。2008年度には売り上げ総額が約6兆7000億円と、過去最高記録をたたき出した（図1）。

図1：「受注ソフトウェア」の売り上げ総額の推移

経済産業省「特定サービス産業動態統計調査」より抜粋

　しかし、2009年度の売り上げ総額は一気に転落、前年比93.7％と過去最大の落ち込みを見せた。厳しい現状については、多くのITエンジニアたちが実感していることだろう（参考：「危機感抱え、スキルアップに余念がないエンジニア」）。

ユーザー企業は、2010年も引き続きIT予算を抑制

　次に、ユーザー企業の動きを見てみよう。ユーザー企業はリーマンショック以降「コスト削減」が経営上の急務となり、IT予算を含むコストを急激かつ大幅にカットした。

図2：IT予算DIの経年変化

社団法人日本情報システム・ユーザー協会「企業IT 動向調査2010」より抜粋

　どれぐらいコスト削減したのかを見てみよう。図2は、IT予算の「予想額」と「実施額」のDI値（増加割合−減少割合）を示している（出典：社団法人日本情報システム・ユーザー協会「企業IT 動向調査2010」）。

　IT予算のDI値は、「対前年比でIT予算を増やす」という回答の割合から「対前年比でIT予算を減らす」という回答の割合を引いて算出する数値だ。これまでずっとプラスだったIT予算のDI値が、2010年度予想で初めてマイナスに転じた。これはつまり、「IT予算を減らす」企業数が「IT予算を増やす」企業数を上回ったことを示している。このことから、多くのユーザー企業が2010年も引き続き「低予算」路線を維持することがうかがえる。

IT市場、本回復は2013年ごろと予測

　だが、悪い話ばかりではない。計画費において、大企業クラスがIT予算を復活させる動きを見せている。2009年には、売り上げ規模が大きい企業ほど大胆なコスト削減を実行した。早期に予算削減をした分、大企業の予算回復は早い。この動きはやがて、中小企業クラスにまで緩やかに波及していくだろう。

　では、IT業界の市場はいつごろ本回復するのだろうか。ガートナー ITデマンド・リサーチによれば、景気回復とIT投資は相関関係にあり、「景気回復の兆しが見えた2～3年後にIT予算が復活する」という傾向があるという。もし、2010年に経済成長率が1％半ばまで回復し、2011年度以降に2％台にまで回復すると仮定した場合、「日本のIT市場規模が本回復するのは2013年以降」と、同社は予測している。

システム開発に投資する企業としない企業が二極化

　「2013年ごろに、IT市場は本回復する」――。しかし、「本回復」は「以前と同じように回復する」という意味ではない。たとえ売り上げ規模がリーマンショック以前並みに回復したとしても、システムの受注開発案件はそれほど増えないことが予想される。

　その理由として、「ユーザー企業によるIT予算の使い方が多様化している」ことが挙げられる。不況時、ユーザー企業は率先して「開発費」を削減した。計画比で見ると、2009年度の「開発費」は前年比マイナス20％と大幅に減少している（表1）。新規システム開発を控えている間、ユーザー企業は「クラウド」「仮想化」といった新技術への興味を強めた。仮想化技術やクラウドを導入した企業はまだそれほど多くないが、事業規模が大きい企業ほど導入に積極的な姿勢を見せている（参考）。