IDC Japanは2017年7月24日、2017年第1四半期(1〜3月)の国内エンタープライズストレージシステム市場実績を発表。支出額は493億4800万円で、前年同期比6.8%減となった。
セグメント別支出額は、メインフレーム向けが71億400万円で前年同期比10.6%減、オープンシステム向けは422億4400万円で同6.2%減。特にメインフレーム向け製品は大型更新需要による2015年のピーク以降、減少が続いている。オープンシステム向けも、ミッドレンジとローエンドの落ち込みが影響した。
一方でストレージを全てフラッシュで構成するオールフラッシュ製品が大きく伸びた。支出額は66億5500万円で前年同期比86%増となり、全体に占める比率も前年同期の6.8%から13.5%に上昇した。それに対して、HDD製品は278億4400万円で前年同期比14.2%減、HDDとフラッシュのハイブリッド製品も148億4900万円で同12.2%減となった。
「2017年第1四半期は、オールフラッシュ製品の比率が大幅に上昇した。従来型ストレージシステムと同等のデータサービス機能を持ったオールフラッシュ製品がミッドレンジクラス、ハイエンドクラスそれぞれで増加したことで、プライマリーストレージ市場におけるオールフラッシュ製品へのシフトが加速している」(IDC Japan エンタープライズインフラストラクチャ/PCsのグループディレクターの森山正秋氏)
2017年第1四半期のベンダー別売上額シェアは、1位が富士通で25.1%。続いて日立製作所(同17.9%)、Dell EMC(同10.8%)、ネットアップ(同8.4%)、NEC(同8.2%)となった。
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