あまり話題になっていないようですが、2018年4月30日(米国時間)にリリースされたWindows 10 April 2018 Update(バージョン1803)の「半期チャネル」向けの配布が、2018年7月10日(米国時間)に始まりました。この機会に機能更新プログラムの延期日数を試してみました。
Windows 10 April 2018 Update(バージョン1803)の「半期チャネル」向けの配布が、2018年7月10日(米国時間)に始まりました(画面1)。
誤解が多いのですが、これは“企業向けの安定版のリリース”ではありません。Windows Updateに「Windows Update for Business(WUfB)」ポリシーを利用し、「半期チャネル」を選択しているPCを対象にした配布の開始を示すものです。
「半期チャネル」で更新の延期日数を指定している場合は、Windows 10リリース情報の「サービスオプションごとのWindows 10の現在のバージョン」にある、サービスオプション「Semi-Annual Channel」の次バージョンの公開日を基準に、そのバージョンを受信するかどうかが判断されます。
既定の「半期チャネル(対象指定)」の場合は、「Semi-Annual Channel(Targeted)」の公開日が基準になります。例えば、Windows 10 バージョン1709を「半期チャネル」「延期日数0日」で運用している場合は、2018年7月10日(時差の関係で日本ではおそらく翌日の11日)にWindows 10 バージョン1803の機能更新プログラムを受信することになります。ただし、このページの最初の方に書いてあるように、Windows 10 バージョン1703の「半期チャネル」については、2017年7月27日(米国時間)が基準日になることに注意してください。
「リリース情報」の掲載方法については、今後、変更が予定されているようです。詳しくは、以下のブログ記事をご覧ください。少なくとも、今回のWindows 10 バージョン1803のリリース方法は、4月30日の「半期チャネル(対象指定)」向けリリース時には混乱しましたが、結局はこれまでと同様でした。
半期チャネル向けリリースは、機能更新プログラムや品質更新プログラムの配布に「Windows Server Update Services(WSUS)」を利用している企業にとって、直接的な影響はありません。しかし、この半期チャネル向けリリースを、全社展開の判断材料にしているところもあるでしょう。WSUSでは、このタイミングで更新されたOSビルドベースの機能更新プログラムが利用可能になります(画面2)。
また、MSDN(Microsoft Developer Network)サブスクリプションやボリュームライセンスセンターでは、新しいビルドで作成されたインストールメディアが提供されます(Windows 10 バージョン1803の7月更新メディアは、OSビルド17134.112)。
Windows 10 バージョン1703以降は、「設定」アプリの「更新とセキュリティ」→「Windows Update」→「詳細オプション」を使用して、クライアント側でのWUfBポリシーの構成が可能になりました。この機能は、WSUS環境では利用できません。また、Windows 10 Homeエディションにはこの機能自体が提供されません。
WUfBで延期可能な「半期チャネル」「延期日数365日」に設定したWindows 10 Pro バージョン1709で、Windows 10 バージョン1803の機能更新プログラムが検出されるまで延期日数を狭めながら試してみました。
この実験は2018年7月18日(日本時間)の夕方に行ったものです。最初に「延期日数10日」で試してみると、Windows 10 バージョン1803の機能更新プログラムは検出されませんでした(画面3)。次に「延期日数9日」にしても、機能更新プログラムは検出されませんでした。
さらに「延期日数8日」にしたところ、機能更新プログラムが検出されました(画面4)。この結果から、米国時間である公開日を基準として、ローカル時刻との差が計算されているように見えます。「延期日数1日」と「延期日数0日」に差があるのかどうか気になりますが、2日以上延期する場合は、時差など考えずに単純計算すればよいようです。
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