デジタルトランスフォーメーションの進捗状況を測定するには：Gartner Insights Pickup（101）

デジタルトランスフォーメーションの取り組みは、何らかの形で進捗（しんちょく）が計測できなければならない。CIOは、期待するビジネス成果を示せる明確な指標を策定する必要がある。

[Susan Moore, Gartner]

ガートナーの米国本社発のオフィシャルサイト「Smarter with Gartner」と、ガートナー アナリストらのブログサイト「Gartner Blog Network」から、＠IT編集部が独自の視点で“読むべき記事”をピックアップして翻訳。グローバルのITトレンドを先取りし「今、何が起きているのか、起きようとしているのか」を展望する。

　欧州のある自動車メーカーの工場では、生産ラインから90秒ごとに完成車が出てくる。この場合、ITの問題でラインが1時間止まると、車を40台生産する機会が失われることになる。これはIT部門が、デジタルリスクをビジネスの文脈で説明する方法の一例だ。ダウンタイムという言葉を使わずに、ビジネス（在庫や売上高など）への直接的な影響を提示していることがポイントだ。

　Gartnerのアナリストでディスティングイッシュト バイスプレジデントのポール・プロクター氏は、2018年10月に豪州で開催されたGartner Symposium/ITxpo 2018で講演し、CIO（最高情報責任者）がデジタルトランスフォーメーションの進捗（しんちょく）状況を測定するには、これまで使ってきたオペレーション効率の指標ではなく、経営幹部が重視する尺度を当てはめる必要があると述べた。

　「指標にビジネスの文脈があれば、想定されている指標の利用者は一層興味を持ち、より大きな効果を発揮する。デジタルトランスフォーメーションの良い指標を策定する作業は、複雑で難しいものではないが多くの企業が苦労している。策定する上での選択肢が多岐にわたるからだ。経営チームや取締役会にとって何が重要かを理解するには、彼らに尋ねなければならない」と、プロクター氏は説明した。

　GartnerのCIOを対象にした最新の調査によると、デジタルの取り組みは2019年の最優先課題となっている。デジタルの取り組みを何も行っていない企業は4％にすぎない。このことは、デジタルがオプションから主流のプラットフォームに変わってきていることを示している。ところが、Gartnerの別の調査では、ほぼ半数のCEO（最高経営責任者）がデジタルビジネストランスフォーメーションを評価する指標を持っていないことが分かった。

　一般的に、取締役会はデジタルトランスフォーメーション計画を進めることによる、または何もしないことによるメリット、コスト、リスクを把握しようとする。そのためには、デジタルトランスフォーメーションの進捗状況を測定できる一連の主要業績指標（KPI）が必要になる。

重要な事象を測定する

　デジタルトランスフォーメーションのKPI（以下、デジタルKPI）を策定するに当たっては、シンプルなものにすべきだ。

　「簡単に測定できるKPIを選択するようにする。多数のKPIから成る階層を作ろうとはせず、5〜9個の指標だけを選び、それらを追跡し、レポートを作り、それを踏まえて行動することが重要だ。指標の価値は、ビジネスの意思決定に生かせることにある」（プロクター氏）

　Gartnerによると、良い評価指標の特性は次のようなものだ。

• ビジネス成果との因果関係を正当化でき、明確に定義されている
• 先行指標としての役割を果たす
• 対象者が具体的で明確である
• ITを専門としない対象者も理解できる
• 緑から黄、赤へと変化し、アクションを促せる

　「トランスフォーメーションの適切な指標を使えば、成功する力を高めるとともに、主要なステークホルダーにその成功をより的確に説明できる」と、プロクター氏は語った。

効果的なデジタルKPIの作り方

　プロクター氏は、Gartnerの顧客から一番よく尋ねられる質問の部類に入るのが、「主要な業績指標――つまり、デジタルKPIはどのように作るのか」や、「取捨選択して使うことのできる、KPI群の標準的な手本はあるのか」だと述べた。

　「誰もが使っているデジタルKPIのリストを探すのはやめるべきだ。適切に作られていても、他社のリストはあなたの会社のトランスフォーメーションには当てはまらないからだ。デジタルKPIが有意義で役に立つためには、業種に特有で、さらに企業に特有でなければならない」と、プロクター氏は説明した。

　デジタルKPIを作るには、鍵となる以下の5つの質問を自問するとよい。

1. 測定対象は？　例えば、「顧客とのやりとりが仮想化／デジタル化されている割合（％）」など
2. 現在の段階は？
3. 自社の目指す目標は？
4. 自社にとって望ましいビジネス成果／メリットは？　例えば、「顧客の成果が50％向上し、自社のコストが20％下がる」など
5. 自社の調整点はどこか？

　“調整点”は、企業が過度なデジタル化を行うべきでない理由を説明する。デジタルビジネスには収穫逓減（しゅうかくていげん）の法則が当てはまり、100％を目標に設定するのは意味がない場合がある。例えば、ある南米の企業が、全ての顧客をモバイル取引に移行したいと考えるかもしれない。だが、消費者の100％がスマートフォンを使っている国もあれば、15％しか使っていない国もある。

出典：How to Measure Digital Transformation Progress（Smarter with Gartner）

筆者　Susan Moore

Director, Public Relations