デジタルワークプレースリーダーはオフィスや出先、自宅などを含むハイブリッドな職場環境における従業員の効果的な働き方の新しい指針を策定する必要がある。
ガートナーの米国本社発のオフィシャルサイト「Smarter with Gartner」と、ガートナー アナリストらのブログサイト「Gartner Blog Network」から、@IT編集部が独自の視点で“読むべき記事”をピックアップして翻訳。グローバルのITトレンドを先取りし「今、何が起きているのか、起きようとしているのか」を展望する。
新型コロナウイルス感染症のパンデミック(世界的大流行)の影響により、多くの従業員が働く場所や時間、働き方を、これまでより柔軟に選択できるようになった。
Gartnerが米国と欧州、アジア太平洋地域の1万人以上のデジタルワーカーを対象に行った調査「Gartner 2021 Digital Worker Experience Survey」によると、「デジタルワーカーは、こうした柔軟性が自分の生産性を大きく左右すると感じる傾向がある」ことを示している。デジタルワークプレースリーダーには、従業員がオフィスや出先、自宅などを含むハイブリッドな職場環境で、効果的に働くための新しい指針を策定する責任がある。
2021年に入り、デジタルテクノロジーへの依存度が中程度から高い仕事に携わるデジタルワーカーは、リモートワーク時にさまざまなソフトウェアプログラムやデバイスを利用することが多くなっている。
多くの従業員が、パンデミックの中で雇用主が管理する職場で働くことは生産性やエンゲージメントにとって重要ではないことを証明した。「従来の働き方に戻る理由はほとんどない」と考える人が多い。
前述の調査によると、回答者の43%が自分の生産性が向上した要因として「勤務時間の柔軟性」を挙げ、30%が「通勤時間の減少または解消」を挙げた。
だが、回答者の26%は「私の生産性は向上しなかった」と答えた。その理由として、従業員同士のつながりに関する課題やテクノロジーの変化を挙げた人が特に多かった。
2020年、より柔軟に勤務時間や勤務場所を選択できるようになったワーカーは、2021年以降もこうしたメリットを引き続き享受できることを望んでいる。
回答者の59%は「勤務場所は重要ではない」という文よりも、「自分が選んだ場所で働ける新しい職位や仕事だけを検討する」という文の方が自分の考えに近いと答えた。同様に、回答者の64%は「勤務時間が柔軟ではない仕事よりも、柔軟な仕事に就こうと考える」と答えた。
2021年末までに、リモートワーカーは世界の全従業員の32%に当たる6億2800万人に達する見通しだ。
リモートワークが特権的な勤務形態から、オフィス勤務とともに必要な通常の勤務形態に変わり、雇用主は働く時間や場所、仕事用のテクノロジーについて柔軟性を強調することで、従業員の希望と自社にとって必要な働き方の間で適切なバランスを取ろうとしている。こうしたリーダーは、従業員が高品質なネットワークサービスに加え、ハードウェアとクラウドの効果的なコンピューティングリソースにアクセスできるようにする必要がある。
出典:Digital Workers Say Flexibility Is Key to Their Productivity(Smarter with Gartner)
Director, Public Relations
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