ランカスター大学マネジメントスクールなどの研究チームは、欧州各国の退職者2000人以上の認知機能を調査し、退職後のインターネット利用が、認知機能テストでの高得点と関連していることを発見した。
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ランカスター大学マネジメントスクールは2021年9月20日(英国時間)、欧州各国の退職者2000人以上の認知機能を調査した結果、退職後のインターネット利用が、認知機能テストでの高得点と関連していることを発見した。ノルウェー科学技術大学(NTNU)やダブリン大学トリニティカレッジ(TCD)との共同研究による成果だ。
「Journal of Economic Behavior and Organization」で論文が発表されたこの研究は、「Survey of Health, Ageing and Retirement in Europe」(SHARE)という国際調査のデータを用いた。この調査は、高齢者の健康や職歴、社会経済状態に関する情報収集を目的に実施されてきたもの。
研究チームはSHARE調査の中で2013年と2015年に行われた認知機能テストの結果を分析した。対象者は2004年以降に退職したオーストリアやベルギー、デンマーク、フランス、ドイツ、イタリア、イスラエル、スペイン、スウェーデン、スイスの2105人の高齢者だ。
2013年と2015年のSHARE調査では、調査参加者のインターネット利用やコンピュータスキル、現在の仕事や退職前の最後の仕事でのコンピュータ(またはタブレット)利用を調査しており、研究チームはその結果と認知機能テスト結果の相関を分析した。
認知機能テストとしては、単語記憶テスト(10個の単語を瞬時に記憶して暗唱し、5分後に再び暗唱するよう求める)の結果を用いた。
分析の結果、退職後にインターネットを利用している高齢者は非インターネットユーザーと比べて、記憶テストで記憶できた単語数が平均1.22単語多かったことが分かった。
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