リクルートマネジメントソリューションズは、「リモート下の会社員の学びに関する実態調査」の結果を発表した。テレワーク下での学びの機会は増加傾向にあることが分かった。同社は、テレワークに、意欲の高い会社員の学びを促進する効果があるとしている。
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リクルートマネジメントソリューションズは2022年8月5日、「リモート下の会社員の学びに関する実態調査」の結果を発表した。
この調査は、従業員数300人以上の企業に勤める「コロナ禍に入ってから現在まで同じ会社に勤務し、コロナ禍以降にテレワークの頻度が週または月の半分以上に増えた人」を対象に実施し、832人から有効回答を得た。
コロナ禍で「学びの資源」(仕事に関する学びに使える時間と社内、社外の対人ネットワーク)がどう変化したのか聞くと、どちらも「あまり変わらない」と回答した人が最も多かった。ただ、「仕事に関する学びに使える時間」を見ると約半数が増加、対人ネットワークでは約半数が減少していた。
過去1年で経験した学習機会の割合と機会が増えた割合を、それぞれ「経験度」と「増加度」としてクロス集計したところ、テレワーク下で増加した学習機会の傾向が分かった。
経験度と増加度のどちらも高かったのは「上司と部下の間の1on1ミーティング」と「社外のセミナーや勉強会」。経験度は低いが増加度が高いのは「副業、ボランティアなど社外活動」「社外の社会人向けの専門教育プログラム」など。経験度は高いが増加度が低いのは「社員対象の研修」「上司や同僚から業務支援やフィードバック」。経験度と増加度のどちらも低いのは、「上司や同僚の仕事ぶりを見て学ぶ機会」だった。
リクルートマネジメントソリューションズの佐藤裕子氏(組織行動研究所 研究員)は次のように述べている。
「コロナ禍以降、テレワークが中心になったことで学びに使える時間や学習機会が増加しており、プラスの影響があることが分かった。『対人ネットワークの構築』『上司や同僚の仕事ぶりを見て学ぶ機会の減少』などマイナスの影響もあるものの、全体として学びにとってプラスの影響が大きいことが示唆された。テレワークは『忙しくて学びの時間がとれない』『参加可能な時間に機会がない』『場所が遠い』といった学びを阻害する要因を解消し、意欲の高い会社員の学びを促進する効果があると考えられる」
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