KDDIの大障害で考える、テレワーク時代の企業電話の在り方とは：羽ばたけ！ネットワークエンジニア（54）

「企業の電話はスマートフォン主体であり、代表番号を使わない限り、PBXは不要だ」というのが筆者の持論だ。大前提として携帯通信事業者のネットワークの信頼性が、極めて高くなければならない。ところが2022年7月2日に発生したKDDIの大障害はその前提をくつがえした。

[松田次博，＠IT]

連載：羽ばたけ！ネットワークエンジニア

　今やオフィスにおける電話はスマートフォンが中心で、固定電話機はごくわずかしか使っていない、という企業が増えている。それはコロナ禍以前からのトレンドだ。コロナ禍以降は在宅勤務が増えて、一層スマートフォンへのシフトに拍車が掛かった。会社でも自宅でも電話が利用でき、クラウドPBX（構内交換機）などと組み合わせれば、自宅で会社宛ての代表電話も受電できる。

　スマートフォンシフトの前提は、携帯電話がいつでもどこでも使える、極めて信頼性の高いサービスであることだ。しかし、その前提は2022年7月2日土曜日未明に発生したKDDIの大障害で崩れ去ってしまった。障害が完全復旧したのは障害発生から3日以上経過した同7月5日夕刻だった。KDDIのスマートフォンを多数使っている企業の話では、7月4日月曜日の午前中まで電話がほとんど使えず、午後から徐々に使用可能になったということだ。

　このような携帯電話の大障害はKDDIに限らず、今後も起こる可能性がある。「携帯電話で通話できない」という事態にどう備えておけばよいのだろうか。

「PC主体」で働く場所を選ばない企業電話を実現した住友ゴム工業

　スマートフォンに過度に依存しない企業電話システムを採用するのは有力な対策になる。住友ゴム工業（本社：神戸市、社員数《連結》：約4万人、タイヤなどゴム製品製造）は、スマートフォン中心ではなく、PCを使ったテレワーク中であっても代表電話の受発信ができる電話システムを構築している（図1）。