Linux Foundationが発表した調査によると、企業はOSSの最大のメリットをコスト削減、開発の迅速化、オープンスタンダード、相互運用性と認識しているという。
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Linux Foundation は2023年3月2日、オープンソースソフトウェア(OSS)の経済価値に関するレポートを発表した。企業はコスト削減、開発の迅速化、オープンスタンダード、相互運用性を、OSSの最大のメリットとして挙げているという。
調査対象となった企業のおよそ3分の2は、オープンソースで得られるメリットがコストを明らかに上回ると回答した。また、回答者の約半数は、OSSの費用対効果が年々高まっているとしており、低下したと感じているのは16%しかいないことが分かった。
Linux Foundationのエグゼクティブ・ディレクターを務めるジム・ゼムリン氏は、「この調査は、OSSが企業にとって多大な経済的価値を持つこと、そしてほとんどの組織では、OSSを長く多く使うほど、その価値が高まることを明確に示している」と語る。「影響の定量化を支援することで、企業が自らの利益、コスト、そして世界のインフラの基礎となりイノベーションの原動力となるOSSをサポートし貢献することの価値を理解できるようにする」(ゼムリン氏)
調査対象となった企業の多くは、20年以上前からオープンソースソフトウェアに取り組んでおり、過去5年間に開始した企業も相当数存在する。企業は、OSSを長く使用すればするほど、より多くの価値を得られるだけでなく、オープンソースイニシアチブに積極的に貢献することによっても、より多くの価値を得られることが、調査の結果判明した。
Linux Foundationの調査部門であるLFリサーチと共同で調査、分析を実施した、イタリア・ローマのルイス大学およびカリフォルニア大学バークレー校ハースビジネススクール教授のヘンリー・チェスブロウ氏は、「よりオープンであることは有益である」と述べている。「ソフトウェアは、その重要性が着実に高まっている技術であり、OSSという基盤技術を採用することで、企業がその恩恵を享受しているのを目の当たりにしている。OSSを採用することで、企業はより活気に満ちた、驚きと興奮に満ちた未来を手に入れることができる」(チェスブロウ氏)
Linuxを含むオープンソース技術は、無料で使用できるため、経済的な価値付けは困難だ。今回の調査では、430社以上の企業がOSSを使用していることが明らかになった。このうち43%は年間売上高が10億ドルを超えており、Fortune 500社の多くを占めている。その他の主な調査結果は以下の通り。
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