コンテナを本番環境で使う日本企業の割合が大幅増、導入理由は――IDC調査結果：「2020年内にキャズムを超える」

IDC Japanが実施した、コンテナ技術の日本における導入状況に関する調査によると、コンテナの認知が進み、本番環境で利用している企業が大幅に増加した。利用しているコンテナオーケストレーションツールではKubernetesが過半数を占めた。

[＠IT]

　IDC Japanは2020年5月12日、「Docker」などのコンテナ技術とコンテナオーケストレーションツール「Kubernetes」の導入状況に関する調査結果を発表した。2020年2月に国内の企業および組織458社に対して実施した調査では、コンテナの認知が進み、本番環境で利用している企業が大幅に増加するとともに、コンテナを知らないという回答が大幅に減少した。

　調査結果の詳細は次の通り。

　コンテナを本番環境で使用している企業の割合は、2019年の調査から5.0ポイント増加の14.2％だった。本番環境への導入率が初めて10％を超えた。IDC Japanでは、CaaS（Container as a Service）などのコンテナ向けクラウドサービスやベンダーとSIerのコンテナ導入支援の充実が、企業のコンテナ導入を後押ししたと分析している。

コンテナの導入状況に関するユーザー調査結果（調査年別）（出典：IDC Japan）

　コンテナを導入構築／テスト／検証段階にある企業の割合は18.6％、導入計画／検討段階は19.0％。今後、コンテナを本番環境で使用する企業の割合がさらに拡大するとみられる。

コンテナ導入の理由

　コンテナ導入の理由として最も多く挙がった回答は「開発者の生産性の向上」で、25.3％を占めた。アプリケーションの開発環境やテスト環境を素早く構築／デプロイできる点が評価された。次いで、「アプリケーション運用の効率化」（24.7％）や「アプリケーションのポータビリティの向上」（23.3％）が続いた。

コンテナオーケストレーションツール

　一方、コンテナ環境で使用しているコンテナオーケストレーションツールについては、Kubernetes（コミュニティー版）を利用している企業の割合が54.7％で、2019年の調査から9.2ポイント上昇した。次いで、「Red Hat OpenShift Container Platform」の24.0％で、同4.2ポイント上昇した。OpenShiftはKubernetesを含むベンダーディストリビューションであり、全体でKubernetesの採用が拡大している。

　IDC Japanでソフトウェア＆セキュリティ グループマネージャーを務める入谷光浩氏は、「企業でのコンテナ導入はキャズム超えが目前だ。これは市場でコンテナとそのサポートのデリバリーモデルが整ったことと、アプリケーションの開発と運用でのコンテナのメリットが十分に理解されたことによる。年内にキャズムを超えることは確実で、国内市場はコンテナの普及期に本格的に突入していく」と述べている。