P&L Associatesは、テレワークに関する意識調査の結果を発表した。社内コミュニケーションが難しくなったと感じている人が過半数を占め、約3割の人が「精神的な健康度の低下」を実感していた。
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P&L Associatesは2021年5月26日、テレワーク(在宅勤務)に関する意識調査の結果を発表した。それによると、社内コミュニケーションが難しくなったと感じている人が過半数を占め、約3割の人が「精神的な健康度の低下」を実感していた。
テレワークの実施によって社内のコミュニケーションが「やや難しくなった」と実感している人の割合は47.8%、「難しくなった」は12.0%だった。社内コミュニケーションの難しさを感じる点については、「同僚」「他部署」「仕事以外の社員」とのコミュニケーションがトップ3を占めた。管理職に限ると、「部下への指示や指導」と「部下のコンディション把握」に難しさを感じている割合もそれぞれ4割近くに上った。
テレワークの実施が及ぼす影響については、「精神的な健康度」が低下すると回答した割合が24.7%、「業務や作業の能率・効率」が低下すると回答した割合は30.0%だった。
こうした調査結果を受けてP&L Associatesは、「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)への対策として強制的にテレワークを進めた結果、企業はコミュニケーションの課題を抱えることになった。仕事のベクトルが多方向となる管理職は、コミュニケーションだけでなくメンタリティや効率性の低下も危惧している」と分析している。
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