ローコード開発ツールを「単なる自動コーディング」と捉える企業も散見 その選定ポイントは：高度なプログラミングの知見を持つパワーユーザーは何をすべきか？

ガートナージャパンは、ローコード開発ツールの選定に当たって事前に考慮すべき観点を発表した。ローコード開発ツールを、単なる自動コーディングツールとしての限定的な視点だけで捉えている企業を散見しているという。

[＠IT]

　ガートナージャパンは2022年12月1日、ローコード開発ツールの選定に当たって事前に考慮すべき観点を発表した。

　ローコード開発ツールは、世界的に採用が進んでいる。日本でも、働き方改革やデジタルトランスフォーメーション（DX）といった追い風を受けて急拡大している。Gartnerでは、企業が開発する新規アプリケーションのうち、ローコードまたはノーコード技術が使われる割合が2025年までに70％になるとみている。

　ただし、適用が急速に進んでいる半面、Gartnerにはローコード開発ツールの選定に関する相談が多く寄せられている。国内の多くの企業では、何をどう選定してよいのか分からなくなっていたり、選定後に機能不足や運営上の課題が顕在化したりする状況が見受けられるという。

　ガートナージャパンのアナリストでシニアディレクターを務める飯島公彦氏は、「ローコード開発ツールを選定する際には、その要件を適切に策定する上で、開発機能の詳細だけをやみくもに検討するのではなく、アプリケーションの目的やユースケースを具体化するなど、事前に考慮すべき観点が漏れていないかどうかを確認することが重要だ。目的を明確にすることで『効果があるのかどうか』という悩みや、適用後の『効果が分からない』といった状況を回避できる」と述べる。

利用目的

　ガートナージャパンでは、主な利用目的として、【1】人材不足の解消とデリバリースピードの向上、【2】デジタルによるビジネス変革、【3】ビジネスの自動化と働き方改革、【4】アプリケーションの俊敏性向上という4つを挙げた。

ユースケース