空間コンピューティングに神経拡張など、AI以外も続々登場――2025年の戦略的テクノロジートレンドトップ10をGartnerが発表：エージェントAI、ポスト量子暗号含む10のトレンド

Gartnerは2025年に組織が検討する必要がある主要な戦略的テクノロジートレンドのトップ10を発表した。

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　Gartnerは2024年10月21日（米国時間）、2025年に組織が検討する必要がある主要な戦略的テクノロジートレンドのトップ10を発表した。

　「2025年の主要な戦略的テクノロジートレンドは、AI（人工知能）の必須事項とリスク、コンピューティングの新たな領域、人間と機械の相乗効果にまで及ぶ」と、Gartnerでアナリストを務めるジーン・アルバレス氏は述べている。「これらのトレンドを追跡することで、ITリーダーは責任ある倫理的なイノベーションによって組織の未来を形作ることができる」

　Gartnerは2025年の主要な戦略的テクノロジートレンドとして、下記を挙げている。

エージェントAI

　ユーザーが設定した目標を達成するために自律的に計画を策定し、行動を起こすAIをエージェント型という。これにより、人間の作業負荷を軽減し、仕事を補強できる仮想労働力となる可能性がある。人間は、自らの能力をこうしたエージェントによって高めることができる。

　2028年までに、日常業務における意思決定のうちの少なくとも15％が、エージェント型AIによって自律的に行われるようになる。この数値は2024年の0％からの増加となる。このテクノロジーの目標主導型の特性によって、さまざまなタイプのタスクをこなすことのできる、より適応性の高いソフトウェアシステムが実現するだろう。

　エージェント型AIには、組織全体の生産性を向上させたいというCIO（最高情報責任者）の願いを実現できる可能性がある。このような動機から、企業やベンダーは、堅牢（けんろう）性、安全性、信頼性に優れた方法でエージェント型AIを提供するために必要なテクノロジーとプラクティスを模索し、革新し、確立しようとしている。

AIガバナンスプラットフォーム

　AIガバナンスプラットフォームは、Gartnerの提唱する「AI TRiSM」（AIのトラスト／リスク／セキュリティマネジメント）フレームワークの一部であり、組織がAIシステムの法律／倫理／運用面のパフォーマンスを管理できるようにするものだ。これらのテクノロジーソリューションは、責任あるAI利用のためのポリシーを策定、管理する。実施する能力、AIシステムがどのように機能するかを説明する能力、そして信頼と説明責任を確立するための透明性を提供する能力を備えている。

　2028年までに、包括的なAIガバナンスプラットフォームを実装している組織は、そうしたシステムを実装していない組織と比べて、AI関連の倫理的インシデントが40％減少する。

偽情報セキュリティ

　偽情報セキュリティ（Disinformation Security）は、情報の信頼を体系的に見極め、完全性の確保、真正性の評価、なりすましの防止、拡散する有害情報の追跡のための方法論体系を提供することを目的とした、新しいカテゴリーのテクノロジーだ。

　2028年までに企業の50％が、2024年10月現在の5％未満から、偽情報セキュリティに特化した製品、サービス、または機能の採用を開始する。

　高度化したAIや機械学習ツールが広く普及する一方で、偽情報により悪用される懸念も高まっている。今後、企業を標的とした偽情報インシデントの件数が増加することが予想される。この状況を放置すれば、いかなる組織も偽情報から長期にわたる重大な損害を受けかねない。

ポスト量子暗号

　ポスト量子暗号は、量子コンピューティングによる暗号解読のリスクに強いデータ保護機能を提供する。ここ数年、量子コンピューティングの開発が進むにつれて、広く使用されている従来の暗号手法の幾つかに終止符が打たれることが予想されている。暗号手法の変更は容易ではないため、組織は機密情報や社外秘情報を強固に保護するための準備期間を通常より長くする必要がある。

　2029年までに、量子コンピューティングの進歩により、従来の非対称暗号化のほとんどが安全でなくなるだろう。

環境に溶け込むインテリジェンス

　環境に溶け込むインテリジェンス（Ambient Invisible Intelligence）は、超低コストの小型スマートタグとセンサーによって実現され、大規模で低コストな追跡とセンシングを提供する。長期的には、環境に溶け込むインテリジェンスによって、日常生活にセンシングとインテリジェンスがより深く統合されるようになる。

　2027年末までの環境に溶け込むインテリジェンスの初期導入例は、小売店の在庫チェックや生鮮品の物流など、目先の問題解決に焦点を当て、低コストでリアルタイムの商品の追跡。センシングを可能にすることで可視化と効率を向上させるようになる。

エネルギー効率の高いコンピューティング

　ITはさまざまな形でサステナビリティ（持続可能性）に影響を及ぼしており、2024年には大半のIT組織が自社の二酸化炭素排出量を最も重視するようになっている。AIトレーニング、シミュレーション、最適化、メディアレンダリングなど、コンピュート負荷の高いアプリケーションは、最もエネルギーを消費するため、組織の二酸化炭素排出量の最大要因になり得る。

　2020年代後半から、AIや最適化といった特別な目的を持つタスク向けに、光学、ニューロモルフィック、新型アクセラレータなど、極めて省電力の新しいコンピューティングテクノロジーが登場するだろう。

ハイブリッドなコンピューティングパラダイム

　CPU 、GPU、エッジ、ASIC、ニューロモルフィック、従来の量子コンピューティング、光コンピューティングなど、新たなコンピューティングパラダイムが次々と登場している。ハイブリッドコンピューティングは、異なるコンピューティング、ストレージ、ネットワークのメカニズムを組み合わせてコンピュータ処理に関わる問題を解決する。

　この形態のコンピューティングは、AIなどのテクノロジーが現在のテクノロジーの限界を超えたパフォーマンスを発揮できるよう、組織が問題を探り解決するのを支援するものだ。ハイブリッドコンピューティングは、従来の環境よりも非常に効果的で効率的なイノベーション環境を構築するために使用される。

空間コンピューティング

　空間コンピューティングは、AR（拡張現実）やVR（仮想現実）などのテクノロジーを用いて物理世界をデジタルで強化するものであり、現実世界の位置情報や3次元情報にその状態や周辺環境などを関連データとして統合的に扱う新しいコンピューティングパラダイムだ。

　ユーザーが3D空間でデジタルコンテンツをやりとりできるようになり、没入感の高い直感的エクスペリエンスが実現する。空間コンピューティングを利用することで、ワークフローは合理化され、コラボレーションは強化されるため、今後5～7年で組織の業務達成能力が向上する。

　2033年までに、空間コンピューティングは、1兆7000億ドル規模まで成長する。これは2023年の1100億ドル規模からの増加となる。

多機能型スマートロボット

　多機能型スマートマシンは複数のタスクをこなす能力を備えており、単一のタスクを繰り返し実行するようにカスタム設計されたタスク特化型ロボットに取って代わりつつある。こうした新しい機能により、効率が向上し、短期間で投資収益率（ROI）を実現する。多機能型スマートロボットは、人間のいる世界で動作するように設計されており、迅速な導入と優れた拡張性を実現する。

　2030年までに、人間の80％がスマートロボットと日常的に関わるようになる。これは2024年現在の10％未満からの上昇となる。

神経系の拡張

　神経系の拡張は、脳の活動を読み取り解読するテクノロジーを利用して、人間の認知能力を向上させることをいう。このテクノロジーは、単方向ブレインマシンインタフェースまたは双方向ブレインマシンインタフェース（BBMI）を使って人間の脳を読み取る。神経系の拡張は、「AIに適応するための人間のスキルを向上させる目的」「次世代のマーケティング」「人間のパフォーマンスの根本的な向上」という3つの主要領域において大きな可能性を秘めている。神経系の拡張は人間の認知能力を高め、ブランドが消費者の思考や感情を理解するのを可能にし、人間の神経能力を高めて成果を最適化する。

　2030年までに、ナレッジワーカーの30％は、AIが台頭する職場での存在意義を保つために、雇用主負担か自己負担かを問わず、BBMIなどのテクノロジーによって強化され、それに依存するようになる。これは、2024年の1％未満からの増加となる。