Infinidatは、2026年のエンタープライズストレージのトレンド予測を発表した。(2026年02月10日)
OpenJS Foundationは、JavaScriptライブラリ「jQuery 4.0.0」の正式版をリリースした。2016年のバージョン3.0.0以来、約10年ぶりのメジャーアップデートとなる。(2026年2月10日)
ウェヌシスは2026年1月15日、中小企業の情シス担当者を対象に実施したアンケート調査「中小企業における情シスの実態アンケート」の結果を発表した。(2026年2月10日)
Google Cloudは、「Gemini CLI」において、事前構成済みの監視ダッシュボードを提供開始した。ツールの導入状況やトークン消費量、パフォーマンスなどを可視化できるという。(2026年2月9日)
Mandiantは、SalesforceのAuraフレームワークにおける“よくある設定ミス”を特定するオープンソースのCLIツール「AuraInspector」を公開した。(2026年2月9日)
七十七銀行は、同行のDX推進とセキュリティ強化を目的に、従来の境界型防御モデルからゼロトラストモデルに移行した。従来の境界型防御に伴う利便性の低下を解消しつつ、AIを活用した脅威検知精度の向上を実現した。(2026年2月9日)
サイバーセキュリティ企業のTenzaiは、「Cursor」「Claude Code」「OpenAI Codex」「Replit」「Devin」という5つの主要なコーディングエージェントを取り上げ、セキュアコーディング能力を比較した結果を公開した。(2026年2月9日)
プログラミング言語の「Rust」はセーフティクリティカルな分野で導入が進んでいる。コンパイラによるチェックが開発効率を向上させる一方で、課題も指摘されている。(2026年2月9日)
@ITで公開された記事の中から、特に注目を集めた10本をランキング形式で紹介します。何が読者の関心を引いたのでしょうか。(2026年2月7日)
Netskopeは、2025年のAI、クラウド、フィッシング、マルウェアに関する攻撃を分析した「クラウドと脅威レポート」2026年版を発表した。生成AI利用に伴うデータポリシー違反が前年比で2倍以上に急増した他、シャドーAIの常態化や個人用クラウド経由の漏えいリスクが浮き彫りとなった。(2026年2月6日)
ASUSは、「Wi-Fi 8」に対応するコンセプトルーター「ROG NeoCore」を発表した。Wi-Fi 7とWi-Fi 8のパフォーマンス比較テストも公表している。(2026年2月6日)
Cloudflareは「2026年アプリイノベーションレポート」を発表した。アプリケーションのモダナイゼーションを優先する企業は、AIへの投資を成功できる可能性が高く、インフラ刷新がAIによる成功とセキュリティ強化の鍵であることが分かった。(2026年2月6日)
アイ・オー・データ機器は、基幹システムが稼働するVMwareベースの仮想化基盤をOracleのクラウドサービスに移行した。大きな変更を加えることなく移行を完了させたという。(2026年2月6日)
個人情報がダークWebに流出した場合、詐欺やアカウント乗っ取りに悪用されるリスクが高まる。ESETがダークWebでの流出が確認された場合の対処を解説した。(2026年2月5日)
AIによるコード生成の普及に伴い、開発者の間で型付き言語を選択する動きが強まっている。GitHubは、AIが生成するコードの増加により、型システムがリスク低減の手段として重視されていると解説している。(2026年2月5日)
パロアルトネットワークスは、世界10カ国の開発・情報セキュリティ部門を対象にした調査「クラウドセキュリティの現状2025」の結果を発表した。AIツールの進展により1日当たりのサイバー攻撃件数は1年間で230万件から約900万件へ急増したという。(2026年2月5日)
一般社団法人ソフトウェア協会、大阪急性期・総合医療センター、日本マイクロソフトの3者は、「Cyber A2/AD ランサムウェア防御チェックシート」を公表した。医療機関に限らず、一般の中小・中堅企業や大企業でも十分に適用可能だという。(2026年2月5日)
Omdiaは、2025年第4四半期および通年の世界PC出荷実績を公表した。通年出荷は前年比9.1%増と堅調だった一方、メモリとストレージ価格の上昇が続いており、2026年の供給制約と成長見通しに影響を与える可能性がある。(2026年2月4日)
Cursor開発チームは、同社のCursor IDEを活用する上で、コーディングエージェントの性能を最大限に引き出すためのベストプラクティスを公開した。単なるコード生成にとどまらず、大規模なリファクタリングやテスト駆動開発の自動化が可能になる一方、その制御にはコツが必要だと指摘している。(2026年2月4日)
2025年末から、企業代表者の実名をかたってLINEのグループ作成やアカウント情報の提供を求める「CEO詐欺」メールが相次いでいる。サイバーセキュリティ企業ラックの調査では、150社以上が注意喚起していることが判明した。年度末に向けてさらなる攻撃の可能性があり、警戒が必要だ。(2026年2月4日)