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最新 図解CIOハンドブック
●野村総合研究所 システムコンサルティング事業本部=著 ●野村総合研究所　2005年9月 ●1800円＋税　4-88990-117-5
	CIOが理解しておくべきIT経営手法についての実務書で、特にITガバナンス確立に向けた標準的な枠組みや方法論のEA、PMBOK、ITIL、ISMSなどを、分かりやすく解説する。 　ITでビジネスを進化させ続ける企業では、経営者と事業部門とIT部門の三者が一体となり、ビジネスとITを同時並行的に発案し決定していく「三位一体」型の意思決定が求められている。また、IT活用の全体最適化を実現するためには「戦略的」「財務的」「人的」「技術的」の4つの統制が必要だという（第1部）。 　全体最適を図るEA適用に当たっては、自社の業務と情報システムについて、反復的な改善活動（PDCAサイクル）を前述の三者が連携した体制により、繰り返すことが重要だ。実態の検証は、常に、経営戦略や事業計画、IT戦略へフィードバックされ、それが反映されるようにする。CIOは、この連携がしっかりなされるように、三者の連携を常に意識しながらマネジメントを行わなければならないと説く（第2部）。 　ほかに、情報子会社の在り方、ITコストの適正化、ITリスクなどを扱う。1つのテーマに対し見開き、図表付きで説明しておりテンポ良くまとまっている。CIO必携の書。（ライター・生井俊）

図解入門 よく分かる最新 エンタープライズ・アーキテクチャの基本と仕組み
●NTTソフトウェア株式会社 EAコンサルティングセンター=著 ●秀和システム　2005年8月 ●1800円＋税　4-7980-1133-9
	全体最適を統一化したルールで可視化、運営していくエンタープライズ・アーキテクチャ（EA）の手法に着目、代表的な事例を通してあいまいな情報伝達をなくすためのノウハウを紹介する。 　第1章はシステムの変遷や国内の動向、EAの4つのレイヤなど、EAの概念とそれを取り巻く環境についてまとめる。EAが目指す全体最適実現のためには「ビジネス／データ／アプリケーション／テクノロジーの最適」「ビジネスとITの最適」「時間軸の最適」の3つの軸から目指す必要がある。また、EAの導入効果を出すためには「現状の把握」「ITビジョンの確立」「ITガバナンスの確立」「組織の意識改革」という4つの活動が欠かせないという。 　第2章では、EAの導入手順からBA、DA、AA、TAという4つの体系、セキュリティ対策を扱う。情報セキュリティシステムを導入する場合、現状（As-Is）を整理したうえで将来像（To-Be）の姿を考慮しながら段階的に導入していく。また、一度構築し運用したら終わりではなく、PDCAサイクルを回し継続して改善していくことが大切だ。 　第3章は自治体におけるEAの活用事例、第4章はプロジェクトマネージャのEA導入記となっている。“企業の仕組み”の全体最適を検討している経営者・情シス担当者向けの一冊。（ライター・生井俊）

ITにお金を使うのは、もうおやめなさい
●ニコラス・G・カー=著、清川幸美=訳 ●ランダムハウス講談社　2005年4月 ●1700円＋税　4-270-00062-7
	情報技術は多くの重要な企業活動の在り方を変え、大きな利益を得た企業、業界トップに躍り出た企業があった。しかし、企業組織の基本形態や規模を変えるまで至っていない。本書ではこのような企業戦略の見地からITを検証する重要性を説く。 　第2章では、19世紀に行われた「レインヒルの機関車競争」を取り上げる。この競技会が蒸気機関車に革命をもたらし、鉄道網が急速に拡大、世界中の商取引の形を変えるインフラになったという。 　それを受け第3章では、果たして情報技術はインフラ技術なのかを問う。ITのコモディティ化は、ハードとソフトの両面から検証する必要がある。ハードウェアのコモディティ化は、グリッド・コンピューティングでITインフラの姿がほとんど見えなくなることで完成する。ソフトウェアは、グリッドに接続してそのときどきに必要なツールを使う形──公共事業体から供給され、使用量に応じて料金を支払うようになると推測する。 　ライバル企業が新しい技術を模倣するまでの時間を示す「技術のコピー・サイクル」やITインフラが既存の競争力を破壊するなど企業戦略の崩壊についても言及し、読み応えは十分。「危険な過ちを犯している」「でたらめだ！」と酷評もあったという本書だが、ITの効果に疑問を持っている経営者、マネージャ、情シス担当者は一度読まれてみてはいかがだろうか。（ライター・生井俊）

デジタル時代の経営戦略
●根来龍之=監修、早稲田大学IT戦略研究所=編 ●メディアセレクト　2005年3月 ●1900円＋税　4-86147-008-0
	早稲田大学IT戦略研究所が運営するフォーラムでの講演記録や、同研究員らの原稿をまとめたもの。勝ち組を目指すためのIT戦略と競争戦略、そしてそのビジネスモデルに言及する。 　デジタル時代の「競争戦略」「IT戦略」「戦略手法」の3部構成。冒頭、監修の根来氏は「資源ベース戦略論」を批判的に展開する。これは「ある企業が優れた業績をあげるのは、他社にない優れた経営資源や能力をもっている」という考え方だ。本書では、ビジネスシステムで他社に対して「隔離」を形成するのは、資源だけでなく活動を加えた複合体だと説く。 　第5章「デジタル時代の規格競争」では、デファクトスタンダードを形成する条件として「ネットワーク外部性が働いていること」「世代間、規格間、規格内のすべての競争に勝つこと」を挙げる。しかし、デファクトだけでは利益を生めず、収益源の多様化が必要だと指摘する。また、デジタル時代は規格が1つに収れんするのではなく、DVDレコーダーのように複数の規格が併存できる可能性が出てきたという。 　そのほか、経営者視点からの情報システム構築の必要性やバランス・スコアカードを活用した戦略論にも言及する。盛りだくさんの内容でやや一貫性に欠けているが、経営者やマネージャが経営戦略に基づく情報システム構築の見直しを考える際に参考になるだろう。（ライター・生井俊）

マッキンゼー ITの本質──情報システムを活かした「業務改革」で利益を捻出する
●横浜信一／萩平和巳／金平直人／大隈健史／琴坂将広=編著・監訳、鈴木立哉=訳 ●ダイヤモンド社　2005年3月 ●2000円＋税　4-478-37483-X
	日本企業は、優れた経営手法を多数作り上げてきたが、自社「らしさ」のなかにどう塩梅よくITを取り込むかに苦心している企業は多い。そこで、ITが事業の競争力やコスト削減にもらたす効果や、そうした効果を上げるために必要な組織運営体制・仕組みをテーマにしたのが本書だ。8本の論文と2本のインタビューで構成する。 　第1章では、なぜ、いま、「IT投資の質の向上か」を取り上げる。ITに関する課題解決を阻む理由として「ITの企画・推進に関するアカウンタビリティが明確でない」「目標がQ（品質）、C（コスト）、D（スピード）の面から定められていない」など5項目を挙げる。その処方せんとしては「ITコストの可視化」「CIOを核にした議論の場を設定」することなどが必要だと説く。 　第2章で正しいIT投資の在り方、第5章で次世代CIO、第8章でオフショア・ビジネスを取り上げる。また、第9章、第10章はドイツ銀行とファーストリテイリングの業務改革をひも解くインタビュー。各章20ページ程度でまとめられており、テンポよく読み進められる。監督者から会社をリードする立場への転機を感じているCIOや、事業部とIT部門の連携を強化したいマネージャ向け。（ライター・生井俊）

ビジネス価値を創造するIT経営の進化
●角埜恭央=著 ●日科技連出版社　2004年12月 ●2100円＋税　4-8171-6306-2
	長年、経営トップはIT部門をビジネス上の価値からほど遠い“金食い虫”と見なしてきた。IT投資の効果を正当化していない一方で、IT導入に関して「なんとなく満足」しているという逆説的な状況にある。本書のテーマは書名そのままに、「ビジネス価値を創造するために、どのようにIT経営を進化させるか」だ。 　序論「なぜ経営者はIT投資に確信がもてないか」では、著者らが行った経営度調査のデータを用いながら、IT投資がビジネス価値に貢献しているか判断する“使い手”としての見識を問う。そこから見えてくる課題を克服するため、ITがビジネス価値を創造する「組織メカニズムの解明」、他社との比較のために「IT経営度の開発」、それらをふかんする「3C-DRIVEの構築」*の必要性を説き、実践方法を紹介する。 　本書を通じ、経営トップの意識と行動はすべての影響の始点で、IT経営効果はその終点であることが分かる。経営者やマネージャが、社内のどこに焦点をあて、IT経営を改革・改善していくべきかを実感するために活用できるだろう。（ライター・生井俊） *3C-DRIVE：自社（Company）、競合他社（Competition）、顧客（Customer）を含めた競争環境全体をふかんする体系のこと。

今こそ見直したいIT戦略
●ジョン・ヘーゲルIII世=著、遠藤真美=訳 ●ランダムハウス講談社　2004年12月 ●1900円＋税　4-270-00057-0
	本書のテーマは“Webサービス”だ。人と資源とをインターネット上で結ぶのがWebサイトで、ビジネス資源、特にアプリケーションとデータを相互に接続するのを助ける技術をWebサービスと呼んでいる（要するにXML Webサービスより広い意味で使っている）。その中でも、ビジネス・コラボレーションにより成り立つ「プロセス・ネットワーク」の意味とその経済価値にスポットを当てる。 　4部構成の第1部では、柔軟性を高めるための意識改革と、ASPの失敗から学んだことをまとめる。コストと資産を削減し、成長を加速し続けるために、企業経営の柔軟性とコラボレーション能力を高める必要がある。企業経営は、「財務業績向上の圧力」「企業インフラ」「企業の境界」「メンタルモデル」という「4つの箱」にしばりつけられていて、それぞれの箱の中にまた箱があるような入れ子状態にある。Webサービス・テクノロジと分散サービス・アーキテクチャが、その4つの箱から抜け出す触媒になるという。 　第3部では、企業経営の焦点を絞り込むために、企業を解体して再統合するためのネットワークやテクノロジを取り上げる。いままでも企業の解体や再統合に強い関心を示す企業幹部は多くいたが、技術面の問題がそれらを阻害する大きな要因になっていた。Webサービス・テクノロジは、既存のアプリケーション間を柔軟に低コストで接続する技術であり、企業改革で大きな役割を果たすと説く。 　新しいビジネス環境に適合し、バリューチェーンの中で真に価値を創造する力のある企業にしたいと考えている経営者やマネージャは読んでみてほしい。（ライター・生井俊）

社長でもわかるIT──社長のためのやさしくわかるIT経営入門
●ITガバナンス研究会=著 ●日本能率協会マネジメントセンター　2004年12月 ●1500円＋税　4-8207-1643-3
	経営者に必要なのは、ITに関する細かい技術知識ではなく、ITをビジネスに生かす方法だ。その視点から、ITを管理するときに必要なポイントを、社長の疑問と気付きをまとめたカバーストーリーを章ごとに折り込みながら展開する。 　まず、第1章では「IT戦略と経営戦略は同じものだ」と勘違いしている社長のストーリーが出てくる。それに対して、経営戦略が先にあってこそIT戦略を作ることができること、CIO任せにはしないことなどのポイントをまとめる。このような構成で、システム障害やコンプライアンスなどのITのリスク管理（第2章）、情報セキュリティ対策（第3章）、情報化投資の判断（第4章）などを扱う。 　専門用語を極力排除する中でも、トレンドのエンタープライズ・アーキテクチャ（EA）の枠組みやCOBITの34のプロセスなどを図表でまとめ、言及している。ITには詳しくないが、情報システムを見直したい、情報化の投資効果を評価したい、と考えている経営者の指針になるだろう。（ライター・生井俊）

情報技術を活かす組織能力──ITケイパビリティの事例研究
●岸眞理子／相原憲一=編著 ●中央経済社　2004年7月 ●3200円＋税　ISBN4-502-37460-1
	情報技術の組織的活用能力（＝ITケイパビリティ）に着目し、その概念と分析フレームワークから、企業によるIT導入効果をまとめている。 　企業が競争優位を獲得するには、ヒト・モノ・カネの3資源に加え、情報、技術力、ブランド、専門能力、組織能力などを開発し、これらを組み合わせて企業のケイパビリティを生成することが重要だ。ITケイパビリティは、情報技術資産とそれを扱う人的資産、情報技術を活用する企業コンテクストにかかわる資源に分類できるという。 　ここに登場する7社は、長野県の別所温泉にある上松屋旅館、靴下の専門店を展開するダンなど、ほとんどが衰退業界とされる世界で勝負を挑む中小企業である。 　上松屋旅館は、料理長の采配次第でブレのあった食材の調達コストを、情報システムを導入することで低く抑えることに成功した。また、ダンは、小売店に設置したPOSシステムのデータを、自社だけでなく染工場などとも情報共有し、商品販売サイクルの短縮化と在庫規模の適正化を実現し、販売機会損失や値崩れを防いでいる。 　伝統産業や中小企業であっても、適切な規模のIT導入には大きな効果があることを証明している本書は、大企業に限らず中堅・中小企業の情報マネージャに目を通して欲しい。（ライター・生井俊）

ITポートフォリオ戦略論──最適なIT投資がビジネス価値を高める
●ピーター・ウェイル／マリアン・ブロードベント=著、マイクロソフト株式会社コンサルティング本部=監訳、福嶋俊造=訳 ●ダイヤモンド社　2003年8月 ●3200円＋税　ISBN4-478-37425-2
	適切なIT投資はどうあるべきか？ という議論は古くからあるが、近年IT-ROIなど再び話題になっている。 　本書は、世界各地の企業を調査した結果などから、ビジネス上の価値を生み出すためのITインフラを構築するための手法として「ITポートフォリオ」によるアプローチを提唱するものだ。ITポートフォリオとはIT投資全般をリスク・リターンや事業戦略、株主価値などの面を含めてバランスを取って考えていくこと。ポートフォリオ内のさまざまなIT投資は役割と特徴が異なり、最適投資のためにはその理解が必要だとし、そのマネジメントのためにIT原則を策定することを説く。 　ここで展開される議論はある意味、常識に沿った当たり前のものである。しかし、現実にはITポートフォリオが構築できている企業は少ない。IT戦略の根本を見つめ直すための出発点として活用したい。

成功企業のIT戦略──強い会社はカスタマイゼーションで累積的に進化する
●ウィリアム・ラップ=著、柳沢享、長島敏雄、中川十郎=訳 ●日経BP社　2003年12月 ●2800円＋税　ISBN4-8222-4367-2
	世界のリーディング企業における戦略的IT活用のケーススタディ集である。日米欧の有名企業十数社が登場するが、トヨタ、新日鉄、イトーヨーカ堂など半数は日本企業だ。著者は、その日本の大手ユーザーの特徴として、「カスタマイズしたソフトウェアを大量に使用していること」「IT子会社の発展」を挙げ、これによりITの高度な専門化とITの業務関連（知的）財産の集積という優位性を獲得していると説く。これらの企業は、ITを目的達成と差別化のための道具として見ており、「累積的進化」を実現しているとし、米国のソフトウェア産業主導型のITに警鐘を鳴らす。「日本はIT化に遅れている」という俗論を真正面から切る1冊である。

エンタープライズ・アーキテクチャ
●IBMビジネスコンサルティングサービス IT戦略グループ=著 ●日経BP社　2003年12月 ●2800円＋税　ISBN4-8222-1873-2
	経営とITとの結びつきを強くするエンタープライズ・アーキテクチャ（EA）について、コンサルティングする立場からその構造や実践、価値について紹介したのが本書だ。 　第1章は「EA時代が到来している」と題し、「EAとは何か」から、なぜいまEAなのか、経営層のITに対する要望などを述べ、情報システム部門だけでなく、経営者層にも分かりやすい導入部に仕上げている。ちなみに、本書の言葉を借りればEAとは「企業のITの状況を整理して、経営に貢献できるITのあり方を描き出す方法論」のことだ。 　第2章では「EAの構造」について、「アーキテクチャ」「ガバナンス」「移行計画」の3つの視点で説明する。さらに、アーキテクチャはビジネス構造を表す「ビジネス・アーキテクチャ」、業務プロセスや機能を表す「アプリケーション・アーキテクチャ」、ビジネス活動に必要となるデータを表す「データ・アーキテクチャ」の3層があり、これらをITに写像した「テクニカル・アーキテクチャ」を合わせた4層に分けられると解説する。 　「EA構築の実践」（第3章）では、EAを国レベルで推進するアメリカの流れを受けた日本政府や企業の取り組みを紹介している。また、第5章ではIBMが提唱する「e-ビジネス・オンデマンド」と連携することで、今後EA自体がより進化していくとまとめている。（ライター：生井俊）

ロジカル・プレゼンテーション──自分の考えを効果的に伝える戦略コンサルタントの「提案の技術」
●高田貴久=著 ●英治出版　2004年2月 ●1800円＋税　ISBN4-901234-43-9
	プレゼンテーションの技法を扱った書籍は数多くあるが、本書は新規事業を立ち上げるメーカーとコンサルティング会社とのカバーストーリーを織り込みながら、そこからプレゼンテーションとは何かを学ぶ異色の作品だ。 　筆者はまず「提案」を、「考える」能力と「伝える能力」とが合わさった状態で生み出されるもの、と定義している。また、提案の際に必要な様々な能力から「論理思考力」「仮説検証力」「会議設計力」「資料作成力」の4点に絞って取り上げる。 　各章は、ストーリー（メーカーとコンサルティング会社とのやり取り）と解説から構成され、章末にポイントが整理されている。「相手に伝えること」に比重を置いており、提案が通らないのを「相手のせい」や「環境のせい」にせず、「提案は通らない」ことを前提に発想することで、努力する方向性が見えてくると説く。 　本書は、経営者やプロジェクトマネージャが、部下を教育するための「指導書」としても有益だろう。（ライター：生井俊）

IT活用勝ち残りの法則──IT投資を活かすマネジメント
●淀川高喜=著 ●野村総合研究所　2004年6月 ●1890円＋税　ISBN4-88990-113-2
	本書は「“事業サイクル”に基づいたIT活用目的の設定方法」と「“ITマネジメント”の実践方法」という、2つの軸を持つ。事業サイクルには「起業−成長−成熟−再編−分化−模索」があり、その段階によって取るべきIT政策が変化していく。また、ITマネジメントは、「変革」「アセット」「リスク」の3分野について考察する。 　企業のIT活用がうまくいかない背景に、「ベンダからの提案を真に受ける」「システム開発から運用までアウトソーサーに丸投げする」「撤退のシナリオが描けない」といった問題点があると指摘する一方で、ユーザー発のシステムにも「部門だけは便利になるが、事業全体に対する貢献は少ない」「現行業務の改善はできるが、業務そのものの抜本的な改革は難しい」などと手厳しい。 　それなら、どういうシステムやマネジメントが必要なのか。1つの解になり得るのが、経営者の在り方だという。情報システム部門やアウトソーサー任せになりつつある今日的状況に、ITマネジメントの重要性を説く本書は、経営者がIT戦略の理解を深めるために役立つはずだ。（ライター・生井俊）

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