クラウド独り勝ちはあり得ない？ 8割の企業が「2年後に複数のクラウドを利用する見込み」と回答：9割超が「改善の余地がある」

IDC Japanは、国内ハイブリッドITインフラストラクチャ利用動向調査の結果を発表した。ITインフラが変化への対応能力を十分に備えていると考える回答者の割合は8.8％にとどまっており、9割超の回答者が改善の余地があると考えていた。

[＠IT]

　IDC Japanは2022年11月24日、国内ハイブリッドITインフラストラクチャ利用動向調査の結果を発表した。この調査は、国内企業でITインフラ導入の意思決定やITインフラ導入のプロセスに関連する人を対象に実施し、569人から有効回答を得た。

ITインフラは「要件に応じて使い分ける」という方向に

　ITインフラ投資で重視する項目について聞くと「パブリッククラウドを含む、複数のITインフラの統合管理」が最も多く、24.6％（複数回答、以下同）。次いで「迅速に拡張できるITインフラ」（22.7％）、「AIを活用したITインフラ運用管理の自律化や自立化」（22.0％）がトップ3を占めた。

ITインフラ投資で重視する項目（提供：IDC Japan）

　「（自社の）ITインフラは変化への対応能力を十分に備えている」と回答した割合は8.8％で、9割超の回答者が「改善の余地がある」と考えていることが分かった。マルチクラウド利用を考えている企業は多く、「2年後に複数のクラウドを利用する見込み」だと回答した割合は81.9％だった。

　IDC Japanの宝出幸久氏（エンタープライズインフラストラクチャ　リサーチマネージャー）は、「セキュリティ確保やコスト最適化を実現するため、アプリケーションとデータの特性、要求される技術、利用期間などに応じて『最適なITインフラを使い分ける』といった動きが進んでいる。こうした状況では、ITインフラ全般の運用管理の統合、自動化や自律化、迅速な導入、拡張が可能なITインフラなどに対する投資意欲が高くなる」と述べている。