あおぞら銀行、抵抗感の少ないBYODとスマホ内線でテレワーク環境を刷新：羽ばたけ！ネットワークエンジニア（57）

あおぞら銀行はコロナ禍以前から、社外にいても携帯電話で社内の固定電話機と内線電話が使えるFMC（Fixed Mobile Convergence）を利用していた。しかし、テレワークを本格化し、より進化したコミュニケーションを実現するには課題があるため、FMCからBYODによるスマホ内線に切り替えた。その狙いと特徴を明らかにする。

[松田次博，＠IT]

連載：羽ばたけ！ネットワークエンジニア

　あおぞら銀行（本店 東京都千代田区麹町6-1-1、従業員数《連結》2382人）は旧日本債券信用銀行が源流で、事業再編など専門的な金融を得意とし、本・支店20店舗を有している。2017年に本店を九段下から現在地に移転した。

　電話基盤は2005年からシスコシステムズ合同会社の「Cisco Unified Communications Manager」（以下、CUCM）を使ったオンプレミスのIP電話を運用している。本社移転を契機に外出の多い営業部門を中心に約800台のスマートフォン（スマホ）を会社から貸与し、FMC（Fixed Mobile Convergence）によるスマホ内線を実現していた。

　しかし、社給スマホによるFMCでは新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対策で拡大したテレワークへの対応やコストの面で課題があった。そこで、FMCから社員のスマホを使うクラウドPBXに移行して課題の解決を図るとともに、利便性の高いコミュニケーション基盤を構築した。

2つの電話基盤を併用、パーソナライズでBYODの抵抗感を少なく

　クラウドPBXの導入を担当したインフラストラクチャーマネジメント部システムインテグレーション第三グループ課長の木村俊介氏によると、FMCはスマホ購入や維持コストが高いだけでなく、スマホの特徴を生かしたテレワークに有用な機能が使えないという欠点があった。

　FMCはスマホが普及していない2010年以前にガラケー（フィーチャーフォン）での利用を前提に作られたサービスだ。ダイヤル操作のみで、スマホであってもガラケーとしての使い方しかできない。あおぞら銀行がFMCに満足できなかったのも無理はない。