通信事業者のクラウドネイティブ移行が急速進行、世界的に収益成長も IDC予測：2022〜2027年の5年間で270億ドル規模に

IDCは2024年に通信事業者ネットワークワークロードのクラウドネイティブ導入が加速するという予測を発表した。2022〜2027年の5年間で、通信クラウドインフラソフトウェアの世界的な収益が急速に成長すると予測している。

[＠IT]

　IDCは、2024年1月17日（米国時間）、2024年に通信事業者ネットワークワークロードのクラウドネイティブ導入が加速するという予測を発表した。

　IDCは2022〜2027年の5年間で、通信（テレコム）クラウドインフラソフトウェアの世界的な収益が急速に成長すると予測している。このソフトウェアには、仮想ネットワーク機能（VNF）、クラウドネイティブネットワーク機能（CNF）、ネットワーク機能仮想化インフラストラクチャ（NFVI）が含まれる。コアトランスポート、モバイルインフラ、モバイルバックホール、アクセスネットワークを含む4つの市場セグメント（コアトランスポート、モバイルインフラストラクチャ、モバイルバックホール、アクセスネットワークと仮想CPE）においては、クラウドインフラソフトウェアの収益が2022年の129億ドルから2027年には273億ドルに成長する見込みだという。これは、2022〜2027年の5年間の予測期間全体で、年平均成長率（CAGR）が16.1％に達することを示している。

　現在の通信事業者のワークロードのほとんどは、これまでと同様にVNFを活用しているが、無線、有線、その他のサービスプロバイダーがクラウドネイティブのワークロードに注目するにつれ、CNF市場は急速に成長すると予想される。IDCがこのように予想する背景には、通信クラウド上でデプロイされるクラウドネイティブでコンテナベースの通信ワークロードが新たに出現し、拡大していることがある。

　さらに、これまでとは異なりCNFが単独で取り上げられるようになったことで、CNFの導入がNFVIにどのような影響を及ぼすかが明らかになった。「Kubernetes」などのコンテナベースのインフラ管理を含むCaaS（Container as a service）の提供が増え、コンテナがベアメタルや仮想マシン（VM）上に展開されることで、異なるインフラストラクチャでの利用が可能になっている。

　同時に、通信サービスプロバイダーはクラウドネイティブな環境で、エッジサイト全体にネットワーク機能を展開しつつ、共通のソフトウェア基盤に基づいて水平方向の通信クラウドプラットフォーム上でコアサイトおよびエッジサイトの混合を継続的に管理する必要がある。

　IDCのテレコムネットワークインフラストラクチャ担当リサーチディレクターであるアジート・ダス氏は、次のように述べている。

　「クラウドネイティブなネットワーク機能の採用は勢いを増しており、サービスの俊敏性、所有コストの削減、ネットワークの弾力的な拡張を実現するために、通信サービスプロバイダーのクラウドベースのデジタルインフラにVNFとともにCNFが導入されている。しかし、これらの事業者は、クラウドネイティブなオーケストレーションやインフラに関する社内の専門知識の不足、包括的なセキュリティの定義と実装の難しさ、オンプレミス、クラウド、マルチクラウドのネットワークを管理する運用の複雑さなど、困難な課題に直面している」